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2024年1月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

2024年1月期は、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益がいずれも前年同期を上回り、特に営業利益が大きく伸びました。2025年1月期も増収増益を見込んでいますが、年間配当予想は前期実績の49円から37円に減少しています。

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営業利益の前年同期比(%)
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この期間の実績

通期2023年2月1日〜2024年1月31日非連結(個別)日本基準
売上高15,339百万円前年比 +17.2%
営業利益797百万円前年比 +41.9%
経常利益804百万円前年比 +31.9%
純利益(親会社株主帰属)501百万円前年比 +21.1%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益232.09円
売上高営業利益率5.2%
期末の財政状態
総資産7,367百万円
うち純資産 4,754 百万円自己資本比率 64.5%前期末比 +6.2pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+687
投資-535
財務+1,026
純増減+1,178

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,683百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高17,059百万円(前年比 +11.2%)
営業利益827百万円(前年比 +3.9%)
経常利益840百万円(前年比 +4.5%)
純利益505百万円(前年比 +0.9%)
年間配当予想49円 → 37円(-24.5%)
配当性向当期実績 21.1% / 次期予想 20.0%
業績の増減要因

地方自治体による地域経済活性化策を追い風に、接客の強化と販売促進を行った結果、プライベートブランドを含む電動アシスト車やスポーツ車などの高単価商品の販売が好調に推移した。ヘルメットの販売も順調に推移し、17店舗を新規出店した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失13,502千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 13,502千円
減価償却費147,905千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト向け)
期末発行済株式数2,732,600株
期末自己株式数-株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2023年2月1日〜2024年1月31日
売上高15,339百万円(前年比 +17.2%)
営業利益797百万円(前年比 +41.9%)
経常利益804百万円(前年比 +31.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益501百万円(前年比 +21.1%)
1株当たり当期純利益232.09円
売上高営業利益率5.2%
自己資本比率当期末 64.5% / 前期末 58.3%
総資産7,367百万円
純資産4,754百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー687百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-535百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー1,026百万円
現金及び現金同等物期末残高1,683百万円
通期業績予想売上高 17,059百万円(前年比 +11.2%) / 営業利益 827百万円(前年比 +3.9%) / 経常利益 840百万円(前年比 +4.5%) / 純利益 505百万円(前年比 +0.9%)
年間配当予想49円 → 37円(-24.5%)
配当性向当期実績 21.1% / 次期予想 20.0%
減価償却費147,905千円
減損損失13,502千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 13,502千円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト向け)
期末発行済株式数2,732,600株
期末自己株式数-株
業績の増減要因地方自治体による地域経済活性化策を追い風に、接客の強化と販売促進を行った結果、プライベートブランドを含む電動アシスト車やスポーツ車などの高単価商品の販売が好調に推移した。ヘルメットの販売も順調に推移し、17店舗を新規出店した。
この書類が述べていない項目(7件)
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

地方自治体による地域経済活性化策を追い風に、接客の強化と販売促進を行った結果、電動アシスト車やスポーツ車などの高単価商品の販売が好調に推移しました。加えて、ヘルメット販売、修理・メンテナンス需要への対応、17店舗の新規出店なども業績に寄与しました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
2024年1月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)|DAIWA CYCLE(5888)の適時開示 | Komori