ジーデップ・アドバンス（5885）・リスク再掲
外貨建て取引・海外調達による為替変動
FY2023に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外貨建て輸入・海外調達に伴う為替変動による仕入コストリスク95社が書いているテーマ・逆風93社・追い風5社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。66社中42社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている95社のうち14社を表示しています。上の文は95社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な為替変動が起きた場合、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
外貨建て取引及び海外調達に伴う為替変動リスクと、販売価格転嫁・複数仕入ルート・実需ベースの外貨調達による対応を継続している。 - 2026-06-15対処業績予想の修正
「また、半導体価格の上昇が当初想定を下回ったこと及び為替相場が当初想定よりも円安に進行しなかったことにより利益率が改善したため、営業利益、経常利益及び当期純利益につきましては、前回予想を上回る見込みとなりました。」
為替相場が当初想定よりも円安に進行しなかったことにより、利益率が改善したと記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方で、原材料価格の高止まり、為替相場の変動、地政学リスクの継続に加え、海外の金融政策動向や国際情勢の変化等の影響により、先行きについては依然として不透明な状態が続いております。」
為替相場の変動を経済環境上の下振れ要因として再確認している。為替変動リスクの重要な変更は記載されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「原材料価格の高止まりや地政学リスク、為替の急激な変動といったさまざまな下振れリスクが残っており、景気の先行きについては不透明な状況が続いております。」
為替の急激な変動を経済環境上の下振れリスクとして再掲している。為替変動リスクの重要な変更は記載されていない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「為替変動（発生可能性：大、発生時期：特定時期なし、影響度：大）」
為替変動リスクの発生可能性が前回記載の中から大へ変更された。販売価格への転嫁、複数の仕入ルート、実需ベースの外貨調達を対応策としている。 - FY2023初出有価証券報告書
「為替変動（発生可能性：中、発生時期：特定時期なし、影響度：大）」「しかしながら、急激な為替変動が起きた場合、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。」
販売価格への転嫁、複数の仕入ルート、実需ベースの外貨調達を対応策としている。