読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
14
か月書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年5月31日非連結（個別）日本基準売上高7,951百万円
営業利益1,321百万円
経常利益1,325百万円
純利益（親会社株主帰属）919百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益91.48円
売上高営業利益率16.6%
期末の財政状態
総資産9,340百万円
うち純資産 7,280 百万円自己資本比率 77.9%前期末比 +2.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+858
投資-723
財務-710
純増減-575
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,193百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,468百万円
営業利益1,500百万円
経常利益1,524百万円
当期純利益1,044百万円
年間配当予想55円 → 65円
配当性向2026年5月期 67.8% / 2027年5月期予想 62.8%
業績の増減要因
決算期変更による14か月決算で、4月及び5月の数値がそれぞれ2回分含まれています。また、新規出店や移転に伴う一時的費用が増加しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 524千円 / 特別損失 固定資産除却損 125千円
減価償却費216百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数10,211,250
期末自己株式数117,103
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年5月31日 |
| 売上高 | 7,951百万円 |
| 営業利益 | 1,321百万円 |
| 経常利益 | 1,325百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 919百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 91.48円 |
| 売上高営業利益率 | 16.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 77.9% / 前期末 75.3% |
| 総資産 | 9,340百万円 |
| 純資産 | 7,280百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 858百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -723百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -710百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,193百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,468百万円 / 営業利益 1,500百万円 / 経常利益 1,524百万円 / 当期純利益 1,044百万円 |
| 年間配当予想 | 55円 → 65円 |
| 配当性向 | 2026年5月期 67.8% / 2027年5月期予想 62.8% |
| 減価償却費 | 216百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 524千円 / 特別損失 固定資産除却損 125千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 10,211,250 |
| 期末自己株式数 | 117,103 |
| 業績の増減要因 | 決算期変更による14か月決算で、4月及び5月の数値がそれぞれ2回分含まれています。また、新規出店や移転に伴う一時的費用が増加しました。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。決算期変更により14か月決算となったことに加え、新規出店や校舎移転など将来の事業拡大に向けた投資に伴う一時的費用が増加しました。今後は生徒の成績管理や授業品質向上への投資を進め、3拠点の出店を予定しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。