読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8093
百万円（売上高の前年同期比増減額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年1月1日〜2025年3月31日連結日本基準売上高78,012百万円前年比 +11.6%進捗 25.6%
営業利益2,787百万円前年比 +2.8%進捗 23.8%
経常利益2,465百万円前年比 -23.4%進捗 20.5%
純利益（親会社株主帰属）1,750百万円前年比 -18.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益54.10円
期末の財政状態
総資産322,000百万円
うち純資産 171,967 百万円自己資本比率 50.4%前期末比 +0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-4,084
投資-8,653
財務+6,992
純増減-5,745
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高21,649百万円
セグメント別売上高
ダイカスト67,87087.0%+10.6%
住建機器2,7303.5%+7.7%
印刷機器7,3779.5%+23.1%
セグメント別利益
ダイカスト2,246-4.5%
住建機器-12
印刷機器582+38.1%
地域別売上高
国内33,50542.9%
海外44,50657.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高305,000百万円（前年比 +4.0%）
営業利益11,700百万円（前年比 +23.2%）
経常利益12,000百万円（前年比 +3.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益9,000百万円（前年比 +29.8%）
年間配当予想85円 → 100円（+17.6%）
業績の増減要因
積極的な販売活動、原価低減、生産性向上、業務効率化を推進。自動車生産の回復などによりダイカスト事業と住建機器事業は増収、ダイカスト事業は労務費等の固定費増加で減益、住建機器事業は増収効果や生産性向上で赤字額が減少、印刷機器事業は増収効果で増益。為替差益の減少などにより経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産処分益 42百万円 / 特別損失 固定資産処分損 22百万円
減価償却費4,856百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数32,646,143株
期末自己株式数277,891株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 78,012百万円（前年比 +11.6%） |
| 営業利益 | 2,787百万円（前年比 +2.8%） |
| 経常利益 | 2,465百万円（前年比 -23.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,750百万円（前年比 -18.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 54.10円 |
| 自己資本比率 | 当期末 50.4 / 前期末 50.2 |
| 総資産 | 322,000百万円 |
| 純資産 | 171,967百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -4,084百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -8,653百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6,992百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 21,649百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 305,000百万円（前年比 +4.0%） / 営業利益 11,700百万円（前年比 +23.2%） / 経常利益 12,000百万円（前年比 +3.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 9,000百万円（前年比 +29.8%） |
| 年間配当予想 | 85円 → 100円（+17.6%） |
| セグメント別売上高 | ダイカスト 67,870百万円（前年比 +10.6%） / 住建機器 2,730百万円（前年比 +7.7%） / 印刷機器 7,377百万円（前年比 +23.1%） |
| セグメント別利益 | ダイカスト 2,246百万円（前年比 -4.5%） / 住建機器 -12百万円 / 印刷機器 582百万円（前年比 +38.1%） |
| 地域別売上高 | 国内 33,505百万円 / 海外 44,506百万円 |
| 減価償却費 | 4,856百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産処分益 42百万円 / 特別損失 固定資産処分損 22百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 32,646,143株 |
| 期末自己株式数 | 277,891株 |
| 業績の増減要因 | 積極的な販売活動、原価低減、生産性向上、業務効率化を推進。自動車生産の回復などによりダイカスト事業と住建機器事業は増収、ダイカスト事業は労務費等の固定費増加で減益、住建機器事業は増収効果や生産性向上で赤字額が減少、印刷機器事業は増収効果で増益。為替差益の減少などにより経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減益。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。積極的な販売活動、原価低減、生産性向上、業務効率化を進めた。自動車生産の回復などで増収となり、営業利益は増益となったが、為替差益の減少などにより経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。