財務体質・経営基盤の強化と内部留保の活用
FY2016に初出。22回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026自己資本比率の通期小幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 ％ 59.2 55.5 51.9 52.4 52.0」
自己資本比率は前年度の52.4％から52.0％へ小幅に低下した。財務体質・経営基盤の強化方針が続く一方、通期指標は低下した。 - FY2026-H1自己資本比率の中間期低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は51.9％（前連結会計年度末は52.4％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の52.4％から51.9％へ0.5ポイント低下した。 - FY2025-H1自己資本比率の中間期小幅上昇有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は52.1％（前連結会計年度末は51.9％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の51.9％から52.1％へ小幅に上昇した。 - FY2024-Q2自己資本比率の中間期低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は53.5％（前連結会計年度末は55.5％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の55.5％から53.5％へ低下した。財務体質強化の方針が続く一方、中間期時点の自己資本比率は低下している。 - FY2024-Q1自己資本比率の四半期低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は50.5％（前連結会計年度末は55.5％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の55.5％から50.5％へ低下した。 - FY2023自己資本比率の通期低下有価証券報告書
「自己資本比率 ％ 54.9 58.8 59.7 59.2 55.5」
自己資本比率は前年度の59.2％から55.5％へ低下した。内部留保・財務体質の強化方針が継続する一方、通期の自己資本比率は低下している。 - FY2023-Q3自己資本比率の低下継続有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は54.3％（前連結会計年度末は59.2％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の59.2％から54.3％へ低下し、直前四半期までの低下傾向が続いている。 - FY2023-Q2自己資本比率の低下継続有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は54.9％（前連結会計年度末は59.2％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の59.2％から54.9％へ低下した。 - FY2023-Q1自己資本比率の低下継続有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は58.2％（前連結会計年度末は59.2％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の59.2％から58.2％へ低下した。 - FY2022自己資本比率低下の通期確認有価証券報告書
「自己資本比率は59.2％となりました。」
連結自己資本比率は前年度末の59.7％から59.2％へ低下し、直近の四半期開示から続く低下を通期でも確認した。 - FY2022-Q3自己資本比率の低下継続有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は57.4％（前連結会計年度末は59.7％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の59.7％から57.4％へ低下した。 - FY2022-Q2自己資本比率の低下継続有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は58.4％（前連結会計年度末は59.7％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の59.7％から58.4％へ低下した。 - FY2022-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は59.2％（前連結会計年度末は59.7％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の59.7％から59.2％へ低下した。 - FY2021自己資本比率の上昇幅縮小有価証券報告書
「自己資本比率は59.7％となりました。」
連結自己資本比率は前年度58.8％から59.7％へ上昇した。財務体質強化の方針に沿う上昇だが、前年度末からの上昇幅は0.9ポイントである。 - FY2021-Q3自己資本比率の上昇有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は59.8％（前連結会計年度末は58.8％）となりました。」
自己資本比率が前連結会計年度末の58.8％から59.8％へ上昇した。 - FY2021-Q2自己資本比率の上昇継続有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は61.4％（前連結会計年度末は58.8％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の58.8％から61.4％へ上昇し、財務体質の強化に関する従来方針に沿う指標の変化を開示した。 - FY2021-Q1自己資本比率の上昇継続有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は60.9％（前連結会計年度末は58.8％）となりました。」
財務体質の強化に関する従来方針のもと、自己資本比率が前連結会計年度末の58.8％から60.9％へ上昇した。 - FY2020自己資本比率の上昇継続有価証券報告書
「自己資本比率は58.8％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の54.9％から58.8％へ上昇し、財務体質の強化に関する従来方針に沿う指標の変化を開示した。 - FY2020-Q3自己資本比率の上昇有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は57.7％（前連結会計年度末は54.9％）となりました。」
財務体質・経営基盤の強化に関する方針のもと、自己資本比率が前連結会計年度末の54.9％から57.7％へ上昇した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、会社の競争力強化を目的に、積極的な設備投資や研究開発等を行うとともに、内部留保の充実を務めることにより、長期的に安定した経営基盤の強化を図ってまいります。」
内部留保を設備投資・研究開発、財務体質および長期的な経営基盤の強化に活用する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、今後予想される経営変化に迅速に対応できるよう、財務体質および経営基盤の強化を図り、事業の拡大のため有効な投資を行いたいと考えております。」
内部留保を財務体質・経営基盤の強化と事業拡大への投資に活用する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、今後予想される経営変化に迅速に対応できるよう、財務体質および経営基盤の強化を図り、事業の拡大のため有効な投資を行いたいと考えております。」
内部留保を財務基盤の強化と事業拡大への投資に充てる方針を示している。