大規模災害・事故による事業継続リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「災害や事故等に対しては、緊急時の社内体制を構築しておりますが、将来発生すると予測されている東南海地震のような、大規模な自然災害や事故が発生した場合、事業所の機能停止、設備の損壊、電力等の供給停止や使用制限、交通機関や通信手段の停止、サプライチェーンへの被害により、事業活動の継続に著しい支障が生じ当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
緊急時の社内体制を整備しつつ、大規模災害・事故による事業継続リスクを継続している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「台風等の自然災害による線材メーカーの生産・供給の遅れや工場での人手不足等による納期遅延等の影響で売上高は、4,624百万円（前年同期比0.8％増）となりました。」
台風等の自然災害が仕入先の生産・供給遅延を通じて納期に影響し、事業継続上のリスクが実際に現れた。ただし、自社事業所の直接被災は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「相次いで発生している自然災害の経済に与える影響に留意する必要があります。」
自然災害による経済・事業環境への影響を引き続きリスクとして認識しているが、当社の事業所や設備の被災は記載されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「災害や事故等に対しては、緊急時の社内体制を構築しておりますが、将来発生すると予測されている東南海地震のような、大規模な自然災害や事故が発生した場合、事業所の機能停止、設備の損壊、電力等の供給停止や使用制限、交通機関や通信手段の停止、サプライチェーンへの被害により、事業活動の継続に著しい支障が生じ当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
緊急時の社内体制を整備しつつ、大規模災害・事故による事業継続リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「災害や事故等に対しては、緊急時の社内体制を構築しておりますが、将来発生すると予測されている東南海地震のような、大規模な自然災害や事故が発生した場合、事業所の機能停止、設備の損壊、電力等の供給停止や使用制限、交通機関や通信手段の停止、サプライチェーンへの被害により、事業活動の継続に著しい支障が生じ当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
緊急時の社内体制を整備しつつ、大規模災害・事故による事業継続リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模な自然災害や事故が発生した場合、事業所の機能停止、設備の損壊、電力等の供給停止や使用制限、交通機関や通信手段の停止、サプライチェーンへの被害により、事業活動の継続に著しい支障が生じ当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
東南海地震等を例示し、設備・供給・交通・通信・サプライチェーンへの影響を挙げている。