読む価値
61注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
34.5
%（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高9,946百万円前年比 +8.3%
営業利益155百万円前年比 -34.5%
経常利益204百万円前年比 -32.3%
純利益（親会社株主帰属）-68百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△59円54銭
期末の財政状態
総資産10,950百万円
うち純資産 6,072 百万円自己資本比率 55.5%前期末比 -3.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+104
投資+35
財務+414
純増減+553
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,616百万円
セグメント別売上高電線 6,921百万円（前年比 +9.0%）、ポリマテック 1,920百万円（前年比 +3.5%）、電熱線 1,104百万円（前年比 +12.9%）
セグメント別利益電線 69百万円（前年比 -48.9%）、ポリマテック -2百万円、電熱線 89百万円（前年比 -8.4%）
業績の増減要因
材料価格の高騰や銅価格の変動により売上高は増加したものの営業利益・経常利益に影響が出た。また、株主提案対応費用や訴訟関連損失として特別損失が発生し当期純損失となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象株式分割（2023年4月21日効力発生、1株を3株に分割）および株式会社河南伸銅所の株式取得による子会社化（取得後持分比率53.3%）
減損損失計上なし（固定資産の減損損失に関する情報は該当事項なし）
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 52,943千円、固定資産売却益 874千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,891千円、株主提案対応費用 133,087千円、訴訟関連損失 169,000千円
減価償却費195百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 9,946百万円（前年比 +8.3%） |
| 営業利益 | 155百万円（前年比 -34.5%） |
| 経常利益 | 204百万円（前年比 -32.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -68百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △59円54銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 55.5 / 前期末 59.2 |
| 総資産 | 10,950百万円 |
| 純資産 | 6,072百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 104百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 35百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 414百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,616百万円 |
| セグメント別売上高 | 電線 6,921百万円（前年比 +9.0%）、ポリマテック 1,920百万円（前年比 +3.5%）、電熱線 1,104百万円（前年比 +12.9%） |
| セグメント別利益 | 電線 69百万円（前年比 -48.9%）、ポリマテック -2百万円、電熱線 89百万円（前年比 -8.4%） |
| 減価償却費 | 195百万円 |
| 減損損失 | 計上なし（固定資産の減損損失に関する情報は該当事項なし） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 52,943千円、固定資産売却益 874千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,891千円、株主提案対応費用 133,087千円、訴訟関連損失 169,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 株式分割（2023年4月21日効力発生、1株を3株に分割）および株式会社河南伸銅所の株式取得による子会社化（取得後持分比率53.3%） |
| 業績の増減要因 | 材料価格の高騰や銅価格の変動により売上高は増加したものの営業利益・経常利益に影響が出た。また、株主提案対応費用や訴訟関連損失として特別損失が発生し当期純損失となった。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。材料価格の高騰や銅価格の変動に加え、株主提案対応費用や訴訟関連損失が発生したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。