読む価値
63注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-97
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2022年4月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高7,450百万円前年比 +7.7%
営業利益128百万円前年比 -40.0%
経常利益174百万円前年比 -32.1%
純利益（親会社株主帰属）-97百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産11,122,919千円
うち純資産 6,039,768 千円自己資本比率 54.3%前期末比 -4.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高電線 5,146百万円（前年比 +7.5%）、ポリマテック 1,451百万円（前年比 +4.0%）、電熱線 852百万円（前年比 +16.5%）
セグメント別利益電線 41百万円（前年比 -66.5%）、ポリマテック 7百万円（前年比 -39.6%）、電熱線 80百万円（前年比 +1.0%）
業績の増減要因
材料価格の高騰や銅価格の変動により営業利益・経常利益が減少。株主提案対応費用、訴訟関連損失などの特別損失により最終損益が赤字化。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 52,943千円、固定資産売却益 874千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,821千円、株主提案対応費用 133,087千円、訴訟関連損失 169,000千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 7,450百万円（前年比 +7.7%） |
| 営業利益 | 128百万円（前年比 -40.0%） |
| 経常利益 | 174百万円（前年比 -32.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -97百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 54.3 / 前期末 59.2 |
| 総資産 | 11,122,919千円 |
| 純資産 | 6,039,768千円 |
| セグメント別売上高 | 電線 5,146百万円（前年比 +7.5%）、ポリマテック 1,451百万円（前年比 +4.0%）、電熱線 852百万円（前年比 +16.5%） |
| セグメント別利益 | 電線 41百万円（前年比 -66.5%）、ポリマテック 7百万円（前年比 -39.6%）、電熱線 80百万円（前年比 +1.0%） |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 52,943千円、固定資産売却益 874千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,821千円、株主提案対応費用 133,087千円、訴訟関連損失 169,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 材料価格の高騰や銅価格の変動により営業利益・経常利益が減少。株主提案対応費用、訴訟関連損失などの特別損失により最終損益が赤字化。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。材料価格の高騰や銅価格の変動により営業利益・経常利益が減少した。また、株主提案対応費用、和解金および訴訟費用として特別損失が発生したため、四半期純損失となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。