読む価値
40定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.8
%（連結売上高の減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年1月1日〜2024年12月31日連結日本基準売上高12,383百万円前年比 -3.8%
営業利益1,389百万円前年比 -16.7%
経常利益1,447百万円前年比 -16.8%
純利益（親会社株主帰属）1,039百万円前年比 -12.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益152円64銭
期末の財政状態
総資産19,626,496千円
うち純資産 17,965,513 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+1,455,480
投資+317,464
財務-543,521
純増減+1,229,423
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,893,495千円
セグメント別売上高
日本6,220,85557.0%
米国1,569,86514.4%
韓国1,054,5279.7%
中国1,308,09912.0%
台湾146,1471.3%
シンガポール609,2135.6%
セグメント別利益
日本739,50857.4%
米国167,03413.0%
韓国154,06812.0%
中国104,9678.2%
台湾38,3103.0%
シンガポール83,4476.5%
地域別売上高
日本6,036,76924.4%
米州1,569,8656.3%
アジア3,486,09714.1%
その他1,290,3765.2%
合計12,383,10950.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高12,920百万円
営業利益1,430百万円
経常利益1,480百万円
純利益1,050百万円
業績の増減要因
国内では放送市場の設備投資抑制、海外では中国市場の売上低迷などにより売上高が減少した。積極的な販売促進活動や人的資本投資もあり、営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益が減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 88,635千円 / 特別損失 投資有価証券売却損 10,475千円
減価償却費234,687千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 12,383百万円（前年比 -3.8%） |
| 営業利益 | 1,389百万円（前年比 -16.7%） |
| 経常利益 | 1,447百万円（前年比 -16.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,039百万円（前年比 -12.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 152円64銭 |
| 総資産 | 19,626,496千円 |
| 純資産 | 17,965,513千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,455,480千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 317,464千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -543,521千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,893,495千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 12,920百万円 / 営業利益 1,430百万円 / 経常利益 1,480百万円 / 純利益 1,050百万円 |
| セグメント別売上高 | セグメント 日本 / 売上高 6,220,855千円 / 前年同期比_pct -2.1、セグメント 米国 / 売上高 1,569,865千円 / 前年同期比_pct -1.3、セグメント 韓国 / 売上高 1,054,527千円 / 前年同期比_pct 1.4、セグメント 中国 / 売上高 1,308,099千円 / 前年同期比_pct -16.4、セグメント 台湾 / 売上高 146,147千円 / 前年同期比_pct 非開示、セグメント シンガポール / 売上高 609,213千円 / 前年同期比_pct 6.1 |
| セグメント別利益 | セグメント 日本 / セグメント利益 739,508千円 / 前年同期比_pct 26.7、セグメント 米国 / セグメント利益 167,034千円 / 前年同期比_pct -31.4、セグメント 韓国 / セグメント利益 154,068千円 / 前年同期比_pct -1.4、セグメント 中国 / セグメント利益 104,967千円 / 前年同期比_pct -60.9、セグメント 台湾 / セグメント利益 38,310千円 / 前年同期比_pct 非開示、セグメント シンガポール / セグメント利益 83,447千円 / 前年同期比_pct -16.2 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 売上高 6,036,769千円、地域 米州 / 売上高 1,569,865千円、地域 アジア / 売上高 3,486,097千円、地域 その他 / 売上高 1,290,376千円、地域 合計 / 売上高 12,383,109千円 |
| 減価償却費 | 234,687千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません。 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 88,635千円 / 特別損失 投資有価証券売却損 10,475千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 国内では放送市場の設備投資抑制、海外では中国市場の売上低迷などにより売上高が減少した。積極的な販売促進活動や人的資本投資もあり、営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益が減益となった。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。資源価格の高騰や為替変動によるインフレーションの継続、国内放送市場の設備投資抑制、中国市場の売上低迷を挙げている。また、積極的な販売促進活動や人的資本投資も利益を押し下げたとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。