JMACS（5817）・施策再掲
外部との共同研究による成長分野・新製品開発
FY2020-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2021。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外部連携・先端技術による研究開発基盤の強化51社が書いているテーマ・逆風0社・追い風53社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「また、事業の安定基盤を構築するために、トータルソリューション事業と海外事業の事業基盤の強化を引続き行い、外部との共同開発や協業により、収益性を高め、企業価値の持続的な向上を目指してまいります。」
トータルソリューション事業・海外事業の基盤強化に向け、外部との共同開発や協業を通じて収益性・企業価値を高める方針を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、事業の安定基盤を構築するために、トータルソリューション事業と海外事業の事業基盤の強化を引続き行い、外部との共同開発や協業により、収益性を高め、企業価値の持続的な向上を目指してまいります。」
前回の「外部との共同研究」から、外部との共同開発や協業を通じてトータルソリューション事業・海外事業の収益性を高める施策へ表現が広がっている。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「成長分野への投資を積極的に行い、外部との共同研究や新製品の開発に注力してまいりました。」
成長分野への投資手段として、外部との共同研究を新たに明示し、新製品開発と組み合わせて取り組んでいる。