各国の環境規制強化への対応
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「改正ＲｏＨＳ指令（ＲｏＨＳ２．０）の順守、ISO14001／9001の維持・向上を図り、環境規制への対応を進めておりますが、今後環境規制は、年々強化されると考えられ」
RoHS2.0遵守とISO14001／9001の維持・向上を進める一方、今後の環境規制強化と関連費用発生のリスクが継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、改正ＲｏＨＳ指令（ＲｏＨＳ２．０）の順守、ISO14001／9001の維持・向上を図り、環境規制への対応を進めておりますが、今後環境規制は、年々強化されると考えられ」
RoHS2.0遵守とISO14001／9001の維持・向上を進める一方、今後の環境規制強化と関連費用発生のリスクが継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、改正ＲｏＨＳ指令（ＲｏＨＳ２．０）の順守、ISO14001／9001の維持・向上を図り、環境規制への対応を進めておりますが、今後環境規制は、年々強化されると考えられ、規制内容によっては製品などの製造、処分などの関連費用が発生し、当社グループの経営成績及び財政状況に大きな影響を与える可能性があります。」
RoHS2.0遵守とISO14001／9001の維持・向上を進める一方、今後の環境規制強化と関連費用発生のリスクが継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましても、改正ＲｏＨＳ指令（ＲｏＨＳ２．０）の順守、ISO14001／9001の維持・向上を図り、環境規制への対応を進めておりますが、今後環境規制は、年々強化されると考えられ、規制内容によっては製品などの製造、処分などの関連費用が発生し、当社グループの経営成績及び財政状況に大きな影響を与える可能性があります。」
RoHS2.0遵守、ISO14001／9001の維持・向上を進める一方、今後の環境規制強化と関連費用発生のリスクが継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「2019年度に施行される改正ＲｏＨＳ指令（ＲｏＨＳ２．０）で規制される特定フタル酸系可塑材を全く使用しない電線・ケーブルの開発を完了しました。また、当社工場においては、特定フタル酸系可塑材の使用を一切排除し、全面的に工場の特定フタル酸レス化を達成しました。」
RoHS2.0の施行を見据え、規制対象の特定フタル酸系可塑材を使用しない電線・ケーブルの開発完了と、工場の全面的な特定フタル酸レス化が報告された。規制強化リスクへの具体的な対処が進んでいる。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループにおきましても、ＲｏＨＳ指令の順守、ISO14001／9001の維持・向上を図り、環境規制への対応を進めておりますが、今後環境規制は、年々強化されると考えられ、規制内容によっては製品などの製造、処分などの関連費用が発生し、当社グループの経営成績及び財政状況に大きな影響を与える可能性があります。」
RoHS指令の遵守、ISO14001／9001の維持・向上を進める一方、環境規制が年々強化され、製造・処分費用が増加するリスクが初めて明示された。