オーナンバ（5816）・リスク再掲
研究開発テーマの実用化遅延・技術革新への対応
FY2017に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発投資の成果未達リスク115社が書いているテーマ・逆風115社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに74社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている115社のうち14社を表示しています。上の文は115社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「研究開発テーマの実用化遅延、業界における技術革新の進展などにより、当初の目的の達成が困難になる可能性があります。」
研究開発投資を存続に必須と位置付ける一方、実用化遅延や技術革新による目的未達リスクを継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「研究開発テーマの実用化遅延、業界における技術革新の進展などにより、当初の目的の達成が困難になる可能性があります。」
研究開発を存続に必須と位置付ける一方、実用化遅延や技術革新による目的未達リスクを継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当該活動に必要な投資は、当社グループの存続に必須のものであると考えておりますが、研究開発テーマの実用化遅延、業界における技術革新の進展などにより、当初の目的の達成が困難になる可能性があります。」
研究開発を存続に必須と位置付ける一方、実用化遅延や技術革新による目的未達リスクを引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究開発テーマの実用化遅延、業界における技術革新の進展などにより、当初の目的の達成が困難になる可能性があります。」
研究開発を継続する一方、実用化遅延や技術革新による目的未達リスクが引き続き明示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究開発テーマの実用化遅延、業界における技術革新の進展などにより、当初の目的の達成が困難になる可能性があります。」
研究開発投資を継続する一方、実用化遅延や技術革新による目的未達リスクが引き続き明示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「研究開発テーマの実用化遅延、業界における技術革新の進展などにより、当初の目的の達成が困難になる可能性があります。」
研究開発投資を継続する一方で、研究開発テーマの実用化遅延や技術革新によって当初目的を達成できないリスクが初めて明示された。