読む価値
45定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.5
売上高の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年1月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高20,088百万円前年比 +8.5%進捗 50.9%
営業利益871百万円前年比 +7.6%進捗 56.2%
経常利益1,024百万円前年比 +7.2%進捗 56.9%
純利益（親会社株主帰属）757百万円前年比 -4.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益62.17円
期末の財政状態
総資産35,507百万円
うち純資産 20,128 百万円自己資本比率 55.0%前期末比 +0.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-235,669
投資-460,106
財務+138,301
純増減-557,474
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,195,155千円
セグメント別売上高
日本11,51157.3%+8.6%
欧米4,88024.3%+17.4%
アジア（日本を除く）3,69618.4%-1.4%
セグメント別利益
日本43546.8%-10.6%
欧米576.1%
アジア（日本を除く）43747.0%+5.9%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高39,500百万円（前年比 +6.9%）
営業利益1,550百万円（前年比 +40.3%）
経常利益1,800百万円（前年比 +39.8%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,400百万円（前年比 +37.6%）
年間配当予想14円 → 16円（+14.3%）
業績の増減要因
新規開拓、原材料の確保、生産・供給体制の強化、円安による為替影響により売上高が増加。原価低減活動、販管費の抑制、製品価格の改定により営業利益・経常利益が増加。一方、中国のロックダウンによる固定費等を感染症関連損失として計上したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,643千円 / 特別損失 固定資産処分損 2,985千円、感染症関連損失 39,040千円
減価償却費424,730千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数12,558,251
期末自己株式数371,438
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 20,088百万円（前年比 +8.5%） |
| 営業利益 | 871百万円（前年比 +7.6%） |
| 経常利益 | 1,024百万円（前年比 +7.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 757百万円（前年比 -4.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 62.17円 |
| 自己資本比率 | 当期末 55 / 前期末 54.1 |
| 総資産 | 35,507百万円 |
| 純資産 | 20,128百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -235,669千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -460,106千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 138,301千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,195,155千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 39,500百万円（前年比 +6.9%） / 営業利益 1,550百万円（前年比 +40.3%） / 経常利益 1,800百万円（前年比 +39.8%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,400百万円（前年比 +37.6%） |
| 年間配当予想 | 14円 → 16円（+14.3%） |
| セグメント別売上高 | 日本 11,511百万円（前年比 +8.6%） / 欧米 4,880百万円（前年比 +17.4%） / アジア（日本を除く） 3,696百万円（前年比 -1.4%） |
| セグメント別利益 | 日本 435百万円（前年比 -10.6%） / 欧米 57百万円 / アジア（日本を除く） 437百万円（前年比 +5.9%） |
| 減価償却費 | 424,730千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,643千円 / 特別損失 固定資産処分損 2,985千円、感染症関連損失 39,040千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 12,558,251 |
| 期末自己株式数 | 371,438 |
| 業績の増減要因 | 新規開拓、原材料の確保、生産・供給体制の強化、円安による為替影響により売上高が増加。原価低減活動、販管費の抑制、製品価格の改定により営業利益・経常利益が増加。一方、中国のロックダウンによる固定費等を感染症関連損失として計上したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。自動車・産業機器用製品や環境関連システム製品等の新規開拓、原材料の確保、生産・供給体制の強化によりワイヤーハーネス部門を中心に売上高が増加し、円安も寄与した。利益面では、原価低減活動、販管費の抑制、製品価格の改定が寄与した一方、中国のロックダウンに伴う工場停止の固定費等を感染症関連損失として特別損失に計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。