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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
29.6
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年1月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高9,647百万円前年比 +4.1%進捗 25.4%
営業利益352百万円前年比 -29.6%進捗 29.3%
経常利益420百万円前年比 -33.9%進捗 32.3%
純利益（親会社株主帰属）297百万円前年比 -43.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益24円38銭
期末の財政状態
総資産33,353百万円
うち純資産 19,020 百万円自己資本比率 55.4%前期末比 +1.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 5,566百万円（前年比 +4.3%）、欧米 2,144百万円（前年比 +0.9%）、アジア（日本を除く） 1,935百万円（前年比 +7.3%）
セグメント別利益日本 230百万円（前年比 -32.8%）、欧米 -10百万円、アジア（日本を除く） 155百万円（前年比 -8.0%）
地域別売上高5,566百万円（前年比 +4.3%）、2,144百万円（前年比 +0.9%）、1,935百万円（前年比 +7.3%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高38,000百万円（前年比 +2.8%）
営業利益1,200百万円（前年比 +8.6%）
経常利益1,300百万円（前年比 +1.0%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,100百万円（前年比 +8.1%）
年間配当予想14円 → 15円
業績の増減要因
成長分野の需要が堅調に推移し、製品開発・新規開拓の促進、円安による為替影響も加わって売上高が増加した。一方、自動車産業の減産・生産調整、物流費の高止まり、材料調達コストの上昇、東南アジアでの工場稼働率低下などにより利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1,551千円 / 特別損失 固定資産処分損 1,672千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数12,558,251
期末自己株式数371,438
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 9,647百万円（前年比 +4.1%） |
| 営業利益 | 352百万円（前年比 -29.6%） |
| 経常利益 | 420百万円（前年比 -33.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 297百万円（前年比 -43.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 24円38銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 55.4 / 前期末 54.1 |
| 総資産 | 33,353百万円 |
| 純資産 | 19,020百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 38,000百万円（前年比 +2.8%） / 営業利益 1,200百万円（前年比 +8.6%） / 経常利益 1,300百万円（前年比 +1.0%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,100百万円（前年比 +8.1%） |
| 年間配当予想 | 14円 → 15円 |
| セグメント別売上高 | 日本 5,566百万円（前年比 +4.3%）、欧米 2,144百万円（前年比 +0.9%）、アジア（日本を除く） 1,935百万円（前年比 +7.3%） |
| セグメント別利益 | 日本 230百万円（前年比 -32.8%）、欧米 -10百万円、アジア（日本を除く） 155百万円（前年比 -8.0%） |
| 地域別売上高 | 5,566百万円（前年比 +4.3%）、2,144百万円（前年比 +0.9%）、1,935百万円（前年比 +7.3%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1,551千円 / 特別損失 固定資産処分損 1,672千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 12,558,251 |
| 期末自己株式数 | 371,438 |
| 業績の増減要因 | 成長分野の需要が堅調に推移し、製品開発・新規開拓の促進、円安による為替影響も加わって売上高が増加した。一方、自動車産業の減産・生産調整、物流費の高止まり、材料調達コストの上昇、東南アジアでの工場稼働率低下などにより利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。産業機器用製品など成長分野の需要、製品開発・新規開拓、円安による為替影響により売上高は増加した。一方、自動車産業の減産・生産調整、物流費の高止まり、東南アジアでの新型コロナウイルス感染症再拡大による工場稼働率低下などが利益を押し下げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。