銅価格変動による収益リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
フジクラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より8年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。23社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当期間に売価転嫁できない銅価高騰影響があるものの、一過性のインフレ影響等の売価反映が進み、売上高は前年度比1.3％増の1,794億円、営業利益は前年度比17.0％増の68億円となりました。」
銅価格の高騰が、自動車事業で売価転嫁できない影響として実績化した。一方、他のインフレ影響については売価反映が進んだと説明されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「国内の再開発や新工場建設等の需要が引き続き堅調に推移し、売上高は前年同期比9.5％増の717億円、営業利益は同56.4％増の49億円となりました。」
エネルギー事業では、国内の再開発・新工場建設需要が引き続き堅調で、増収増益となった。 - FY2024-Q3銅評価損反動・国内新工場需要による増益継続有価証券報告書
「国内の新工場建設に伴う需要が引き続き好調であること、また前年同四半期は銅の評価損を計上していたことにより、売上高は前年同四半期比0.6％増の1,034億円、営業利益は同146.8％増の56億円となりました。」
国内新工場建設需要の好調さと前年同期の銅評価損の反動により、エネルギー事業部門は増収となり、営業利益も大幅に改善した。 - FY2024-Q2銅関連要因による減収と営業利益改善有価証券報告書
「銅量減の影響により、売上高は前年同四半期比2.0％減の654億円となりました。一方、当第２四半期連結累計期間は国内の新工場建設に伴う需要が好調に推移したこと、また前年同四半期は銅の評価損を計上していたことにより、営業利益は同605.5％増の32億円となりました。」
銅量減は減収要因として残った一方、国内新工場建設需要の好調さと前年の銅評価損の反動により営業利益は32億円へ改善した。 - FY2024-Q1銅価影響の継続と営業黒字化有価証券報告書
「銅価の影響等により、売上高は前年同四半期比3.1％減の321億円となりました。また、前年同四半期は銅の評価損計上により営業赤字でしたが、当第１四半期連結累計期間は建設電販マーケットが堅調に推移し、営業利益は12億円（前年同四半期は営業損失６億円）となりました。」
銅価の影響は減収要因として残る一方、前年同四半期の銅評価損による営業赤字から、建設電販マーケットの堅調さもあり営業黒字へ転じた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、これらの原材料等の価格ならびにエネルギー価格の高騰が著しく進んだ場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響が及ぶ可能性があります。また、当社グループの製品の主要な材料である銅の価格は、国際的な需給動向等の影響により変動しますが、銅価格の急激な変化による仕入価格の変動が即座に製品価格に反映されるとは限らないため、銅価格の著しい変動によって当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
銅価格変動リスクの説明が継続するとともに、原材料・副資材・希少資源の調達不足やエネルギー価格高騰を含む広い調達リスクとして整理されている。 - FY2021-Q2銅価上昇による評価差益の発生有価証券報告書
「構造改革による固定費削減、銅価上昇による評価差益の計上等により、営業利益は同85.7％増の83億円となりました。」
銅価格の変動は当四半期には下落ではなく上昇方向に現れ、評価差益が営業利益の増加要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の主要な材料である銅の価格は、国際的な需給動向等の影響により変動しますが、銅価格の急激な変化による仕入価格の変動が即座に製品価格に反映されるとは限らないため、銅価格の著しい変動によって当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
銅価格変動と製品価格への反映遅れによる収益リスクが再掲されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー事業部門における銅価上昇や、情報通信事業部門が海外マーケットを中心に好調に推移したこと等により、売上高は前年同期比10.6％増の2,814億円、営業利益は同21.9％増の179億円となりました。」
銅価格の変動は第３四半期累計では下落ではなく上昇方向に現れ、エネルギー事業部門の増収増益要因となっている。 - FY2018-Q2銅価上昇の増収寄与有価証券報告書
「エネルギー事業部門における銅価上昇や、情報通信事業部門が海外マーケットを中心に好調に推移したこと等により、売上高は前年同期比12.0％増の1,820億円、営業利益は同61.2％増の121億円となりました。」
銅価格の変動が今回は下落ではなく上昇方向に現れ、エネルギー事業部門の増収・増益要因として実績に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の主要な材料である銅の価格は、国際的な需給動向等の影響により変動しますが、銅価格の急激な変化による仕入価格の変動が即座に製品価格に反映されるとは限らないため、銅価格の著しい変動によって当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
銅価格変動による収益リスクと、製品価格への反映遅れの説明が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー事業部門において国内市況の悪化や銅価下落等により減収となったことや、情報通信事業部門が円高の影響を受けた一方で、海外マーケットが堅調に推移したことにより、売上高は前年同期比8.9％減の2,544億円、営業利益は同34.3％増の147億円となりました。」
銅価下落の影響がエネルギー事業部門の減収要因として、前四半期に続き業績に表れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「エネルギー事業部門において国内マーケットの不調や銅価下落等により減収となったことや、情報通信事業部門が円高の影響を受けたこと等により、売上高は前年同期比12.5％減の1,625億円、営業利益は同0.6％減の75億円となりました。」
銅価下落の影響がエネルギー事業部門の減収要因として引き続き業績に表れている。既に前四半期で実績化しており、本 filing では同じ影響の継続が確認される。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「エネルギー事業部門で銅価下落等により減収となったことや、情報通信事業部門が円高の影響を受けたこと等により、売上高は前年同期比13.3％減の802億円、営業利益は同22.0％減の31億円となりました。」
銅価下落の影響がエネルギー事業部門の減収要因として実績に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「銅価格の著しい変動によって当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
仕入価格の変動が製品価格に即時反映されない可能性を要因としている。