為替レート変動リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、実需の範囲内で通貨ヘッジ取引を行い、外貨建売上取引等における為替変動による悪影響を最小限に抑える努力をしておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避するものではないため、為替レートの変動は当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替ヘッジを行う一方、為替リスクを完全には回避できないとの説明が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「前年同四半期における、主要顧客からの前倒し受注の影響はあるものの、為替の影響等により、売上高は前年同四半期比1.0％増の394億円と、前年同四半期並みとなりました。」
為替の影響がエレクトロニクス事業部門の四半期業績要因として引き続き記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、実需の範囲内で通貨ヘッジ取引を行い、外貨建売上取引等における為替変動による悪影響を最小限に抑える努力をしておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避するものではないため、為替レートの変動は当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替ヘッジを行う一方、為替変動を完全には回避できないとの説明が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「為替の影響やエネルギー・情報通信事業部門におけるデータセンタ、ＦＴＴｘに対応した需要が高いこと及びエレクトロニクス事業部門における生産性の改善、自動車事業部門における半導体不足の低減等により、増収増益となりました。」
為替変動の影響は引き続き業績要因として記載されており、本四半期累計では増収増益への寄与要因として示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「為替の影響による減収はあったものの、一部車種の需要が増加したことにより、売上高は前年同期比0.5％増の1,173億円となりました。」
為替の影響が自動車サブカンパニーの減収要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「為替の影響等により、売上高は前年同期比1.7％増の790億円、営業損失は10億円（前年同期は営業損失21億円）となりました。」
為替の影響が自動車サブカンパニーの業績要因として引き続き現れている。営業損失は前年同期より縮小したが、為替影響の記載は継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「為替の影響等により、売上高は前年同四半期比4.4％減の414億円、営業損失は１億円（前年同四半期は営業損失２億円）となりました。」
為替の影響が自動車サブカンパニーの減収要因として実績に現れている。営業損失は前年同期から縮小したが、為替影響は継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「ＦＰＣ（フレキシブルプリント配線板）を中心に堅調に推移したこと等により、売上高は前年同四半期比12.8％増の406億円となりました。しかしながら新機種の立ち上げ費用やタイバーツ高等により営業利益は同27.4％減の９億円となりました。」
タイバーツ高が新機種の立ち上げ費用とともにエレクトロニクスカンパニーの営業利益減少要因として実績に現れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、実需の範囲内で通貨ヘッジ取引を行い、外貨建売上取引等における為替変動による悪影響を最小限に抑える努力をしておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避するものではないため、為替レートの変動は当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替ヘッジを行う一方、為替リスクを完全には回避できないとの説明が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、実需の範囲内で通貨ヘッジ取引を行い、外貨建売上取引等における為替変動による悪影響を最小限に抑える努力をしておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避するものではないため、為替レートの変動は当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替ヘッジを行う一方、リスクを完全には回避できないとの説明が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー事業部門において国内市況の悪化や銅価下落等により減収となったことや、情報通信事業部門が円高の影響を受けた一方で、海外マーケットが堅調に推移したことにより、売上高は前年同期比8.9％減の2,544億円、営業利益は同34.3％増の147億円となりました。」
円高の影響が情報通信事業部門の減収要因として、前四半期に続き業績に表れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「エネルギー事業部門において国内マーケットの不調や銅価下落等により減収となったことや、情報通信事業部門が円高の影響を受けたこと等により、売上高は前年同期比12.5％減の1,625億円、営業利益は同0.6％減の75億円となりました。」
円高の影響が情報通信事業部門の減収要因として引き続き業績に表れている。既に前四半期で実績化しており、本 filing では同じ影響の継続が確認される。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「情報通信事業部門が円高の影響を受けたこと等により、売上高は前年同期比13.3％減の802億円、営業利益は同22.0％減の31億円となりました。」
円高による悪影響が情報通信事業部門の減収要因として実際の四半期業績に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「実需の範囲内で通貨ヘッジ取引を行い、外貨建売上取引等における為替変動による悪影響を最小限に抑える努力をしておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避するものではないため、為替レートの変動は当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
ヘッジを行う一方、為替リスクを完全には回避できないとしている。