日本伸銅（5753）・施策再掲
収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
FY2019に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
9記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用の影響評価200社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに140社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社の売上高は、主に顧客との契約から認識された収益であり、当社の財又はサービスの種類別に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、売上高を伸銅品、伸銅加工品、その他に分解して開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の売上高は、主に顧客との契約から認識された収益であり、当社の財又はサービスの種類別に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、売上高を伸銅品、伸銅加工品、その他に分解して開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社の売上高は、主に顧客との契約から認識された収益であり、当社の財又はサービスの種類別に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益を伸銅品、伸銅加工品、その他に分解して開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の売上高は、主に顧客との契約から認識された収益であり、当社の財又はサービスの種類別に分解した場合の内訳は、以下のとおりです。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益を製品・事業種類別に開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「この結果、当事業年度の売上高及び売上原価が６億26百万円それぞれ減少しております。」
当事業年度の期首から適用した収益認識会計基準を継続し、代理人取引の純額表示により売上高・売上原価が各６億26百万円減少した影響を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高及び売上原価が４億75百万円それぞれ減少しております。」
第１四半期会計期間の期首から適用した収益認識会計基準を継続し、第３四半期累計期間では売上高と売上原価がそれぞれ４億75百万円減少した影響を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間の売上高及び売上原価が３億74百万円それぞれ減少しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第2四半期累計期間では売上高と売上原価がそれぞれ374百万円減少した影響を開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、2021年度第1四半期会計期間の期首から適用した。一部の代理人取引は純額表示となり、売上高及び売上原価がそれぞれ1億63百万円減少した。 - FY2019初出有価証券報告書
「（2）適用予定日 2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定であり、財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。