日本伸銅（5753）・施策再掲
コストアップ分の製品価格への転嫁
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・仕入先値上げに伴う販売価格改定155社が書いているテーマ・逆風28社・追い風129社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに45社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている155社のうち14社を表示しています。上の文は155社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「コストアップ分を適切に製品価格へ転嫁すると同時に、より一層、新製品の開発と新市場の開拓に注力して行く所存です。」
コストアップ分の価格転嫁を行い、新製品・新市場に注力する方針を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「コストアップ分を適切に製品価格へ転嫁すると同時に、より一層、新製品の開発と新市場の開拓に注力して行く所存です。」
仕入価格上昇への対応として、コストアップ分の価格転嫁を行い、新製品・新市場に注力する方針を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社は各種仕入価格が上昇したため、その一部を販売価格に転嫁すべく注力しました。」
仕入価格上昇への対応として、コストアップ分の製品価格への転嫁に実際に注力したことを記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「コストアップ分を適切に製品価格へ転嫁すると同時に、より一層、新製品の開発と新市場の開拓に注力して行く所存です。」
資源エネルギー価格や各種購買品の仕入価格上昇への対応手段として、コスト増を製品価格へ転嫁する方針を初めて明示している。