自己資本比率を基礎とする十分な資金調達余力
FY2019に初出。25回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026自己資本比率低下も資金調達余力を維持有価証券報告書
「他に原料相場が上昇した場合、運転資金を確保する必要もあり、これらの影響により、資金需要が増加する場合、内部留保資金に加え、取引先金融機関からの借入により資金調達を行うこととなります。当社の自己資本比率は68.7％と十分な資金調達余力を有しております。」
自己資本比率は前年度の72.3％から68.7％へ低下したが、内部留保と金融機関借入を組み合わせ、十分な資金調達余力を有すると記載している。 - 2026-05-21その他経営計画
「自己資本比率 （％） 61.3 67.2 73.0 72.3 68.7」
2026年3月期の自己資本比率は68.7％で、前期の72.3％から低下している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は72.4％（前事業年度末は72.3％）となりました。」
自己資本比率が72.3％から72.4％へ上昇し、自己資本を基礎とする資金調達余力に関する数値が改善した。 - FY2025自己資本比率低下も資金調達余力を維持有価証券報告書
「当社の自己資本比率は72.3％と十分な資金調達余力を有しております。」
自己資本比率は前年度の73.0％から72.3％へ低下したが、会社はなお十分な資金調達余力を有すると記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の自己資本比率は73.0％と十分な資金調達余力を有しております。」
自己資本比率は前年度の67.2％から73.0％へ上昇し、十分な資金調達余力を有すると記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は67.5％（前事業年度末は67.2％）となりました。」
自己資本比率は67.2％から67.5％へ上昇し、自己資本を基礎とする資金調達余力に関する数値が改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は67.6％（前事業年度末は67.2％）となりました。」
自己資本比率が67.2％から67.6％へ上昇したことを開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の自己資本比率は67.2％と十分な資金調達余力を有しております。」
自己資本比率は前年度末の61.3％から67.2％へ上昇し、会社は十分な資金調達余力を有すると記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、純資産合計は103億35百万円となり、前事業年度末に比べ８億77百万円増加しました。これは主に四半期純利益９億76百万円によるものであります。この結果、自己資本比率は62.8％（前事業年度末は61.3％）となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の61.3％から62.8％へ上昇し、自己資本を基礎とする資金調達余力に関する数値が改善した。 - FY2023-Q1自己資本比率低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は60.2％（前事業年度末は61.3％）となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の61.3％から60.2％へ低下した。 - FY2022自己資本比率低下有価証券報告書
「当社の自己資本比率は61.3％であり、十分な資金調達余力を保有しております。」
自己資本比率は前事業年度末の67.2％から61.3％へ低下したが、会社はなお十分な資金調達余力を保有すると記載している。 - FY2022-Q3自己資本比率低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は58.6％（前事業年度末は67.2％）となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の67.2％から58.6％へ低下した。 - FY2022-Q2自己資本比率低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は62.4％（前事業年度末は67.2％）となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の67.2％から62.4％へ低下した。 - FY2022-Q1自己資本比率低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は61.5％（前事業年度末は67.2％）となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の67.2％から61.5％へ低下した。 - FY2021自己資本比率低下有価証券報告書
「当社の自己資本比率は67.2％であり、なお十分な資金調達余力を保有しております。」
自己資本比率は前事業年度末の71.1％から67.2％へ低下したが、会社はなお十分な資金調達余力を保有すると記載している。 - FY2021-Q3自己資本比率低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は69.1％（前事業年度末は71.1％）となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の71.1％から69.1％へ低下した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は71.9％（前事業年度末は71.1％）となりました。」
自己資本比率が前事業年度末の71.1％から71.9％へ上昇し、自己資本を基礎とする資金調達余力に関する数値が改善している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は71.2％（前事業年度末は71.1％）となりました。」
自己資本比率が前事業年度末の71.1％から71.2％へ上昇し、自己資本を基礎とする資金調達余力に関する数値がわずかに改善している。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらの影響によって、資金需要が増加する際には、内部留保資金に加え、取引金融機関からの借入により資金調達をすることになりますが、当社の自己資本比率は71.1％であり、なお十分な資金調達余力を保有しております。また、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、今後、販売量が落ち込み、生産調整のために工場を臨時休業することにより、売上高の減少等、当社の業績への影響が見込まれますが、資金繰りにおいては、将来の不確実性に備え、借入金を増額することで、十分な資金を確保する対策を講じております。」
自己資本比率が71.1％へ上昇したことに加え、感染症による不確実性に備えて借入金を増額し資金を確保する対策が記載された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は70.8％（前事業年度末は58.4％）となりました。」
自己資本比率が前事業年度末の58.4％から70.8％へ上昇し、自己資本を基礎とする資金調達余力に関する数値がさらに改善している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は68.4％（前事業年度末は58.4％）となりました。」
自己資本比率が58.4％から68.4％へ上昇し、自己資本を基礎とする資金調達余力に関する数値が改善している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は61.3％（前事業年度末は58.4％）となりました。」
自己資本比率が58.4％から61.3％へ上昇したことを開示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社の自己資本比率は58.4％であり、なお十分な資金調達余力を保有しております。」
自己資本比率58.4％と十分な資金調達余力を、資本の財源および資金流動性に関する認識として記載している。