地金価格下落と立ち上げ費用による減益
FY2016に初出。33回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026販売数量・地金価格上昇による増収増益有価証券報告書
「販売数量の増加やアルミ地金価格の上昇等の影響により、連結売上収益は、1,181,716百万円（前期比18.3％増）となりました。損益についても同様に、事業利益48,184百万円（同5.0％増）、連結営業利益76,863百万円（同34.0％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益38,882百万円（同39.0％増）となりました。」
前中間期に記載された原材料・資材価格高止まりによる減益から、通期では販売数量増加と地金価格上昇を背景とする増収・増益へ変化した。 - FY2026-H1原材料・資材価格高止まりと為替変動による減益有価証券報告書
「販売数量の増加やアルミニウム地金価格の上昇等により、連結売上収益は540,125百万円（前年同期比10.9％増）となりました。損益については、原材料・資材価格の高止まりや為替変動の影響等により、連結営業利益22,627百万円（同36.6％減）、連結税引前中間利益14,537百万円（同44.2％減）、親会社の所有者に帰属する中間利益7,369百万円（同55.9％減）となりました。」
販売数量増加と地金価格上昇により増収となった一方、原材料・資材価格の高止まりや為替変動により営業利益、税引前利益、親会社帰属中間利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2025販売数量増加と棚卸資産影響好転による増益有価証券報告書
「損益についても、販売数量の増加等により事業利益45,882百万円（同5.7％増）、アルミ地金価格の上昇による棚卸資産影響の好転や販売数量の増加等により、連結営業利益57,361百万円（同82.8％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益27,979百万円（同101.9％増）となりました。」
前年度の販売数量減少・棚卸資産影響悪化から、販売数量増加と地金価格上昇による棚卸資産影響好転を背景とする増益へ変化した。 - FY2025-H1販売数量増加と棚卸資産影響好転による増益有価証券報告書
「販売数量の増加やアルミ地金価格の上昇等により、連結売上収益は487,101百万円（前年同期比12.0％増）となりました。損益についても、販売数量の増加や棚卸資産影響の好転等により連結営業利益35,700百万円（同176.7％増）、連結税引前中間利益26,033百万円（同157.2％増）、親会社の所有者に帰属する中間利益16,706百万円（同267.3％増）となりました。」
前四半期まで販売数量減少や棚卸資産影響の悪化が記載されていたが、当中間連結会計期間は販売数量増加と棚卸資産影響の好転により、営業利益・税引前中間利益・親会社帰属中間利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q3価格改定効果による営業利益・利益の改善有価証券報告書
「販売数量の減少及び棚卸資産影響の悪化の影響を受けながらも、エネルギー・添加金属価格高騰等についての販売価格転嫁など価格改定の効果により、連結営業利益22,187百万円（同101.7％増）、連結税引前四半期利益13,432百万円（同118.2％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益6,793百万円（同181.6％増）となりました。」
販売数量減少や棚卸資産影響の悪化があった一方、エネルギー・添加金属価格高騰の販売価格転嫁など価格改定の効果により、営業利益、税引前利益、親会社帰属利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「販売数量の減少やアルミ地金価格の下落等の影響により、連結売上収益は434,943百万円（前年同期比13.2％減）となりました。損益についても、販売数量の減少及び棚卸資産影響の悪化等により連結営業利益12,902百万円（同20.0％減）、連結税引前四半期利益10,123百万円（同36.0％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益4,549百万円（同51.7％減）となりました。」
前四半期に続き、販売数量減少、地金価格下落、棚卸資産影響の悪化が減収・減益要因となった。第２四半期累計では営業利益、税引前利益、親会社帰属利益が前年同期を下回っている。 - FY2024-Q1販売数量減少・地金価格下落等による減益有価証券報告書
「販売数量の減少やアルミ地金価格の下落等の影響により、連結売上収益は211,103百万円（前年同期比17.6％減）となりました。損益についても、販売数量の減少及び棚卸資産影響の悪化等により連結営業利益8,177百万円（同53.9％減）、連結税引前四半期利益7,560百万円（同60.1％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益2,927百万円（同77.1％減）となりました。」
販売数量の減少、アルミ地金価格の下落、棚卸資産影響の悪化により、売上収益と営業利益・税引前利益・親会社帰属利益が前年同期を下回った。 - FY2023通期でエネルギーコスト・棚卸資産影響悪化により減益有価証券報告書
「損益については、販売数量増による売上高増加影響があった他、エネルギー・添加金属価格高騰について販売価格への転嫁を進めておりますが、一方でエネルギーコスト増加やアルミ地金価格が期初をピークとした下落局面となったことに伴う棚卸資産影響の悪化等により、連結営業利益17,207百万円（同71.1％減）、連結経常利益8,732百万円（同83.3％減）、親会社株主に帰属する当期純利益4,703百万円（同85.3％減）となりました。」
前期の大幅増益から、通期ではエネルギーコスト増加と地金価格下落に伴う棚卸資産影響の悪化により、営業利益・経常利益・純利益が大幅に減少した。 - FY2023-Q3北米棚卸資産影響の悪化等で減益有価証券報告書
「連結売上高は、アルミ地金価格の上昇や販売数量の増加等により、728,326百万円（前年同期比29.4％増）となりました。損益については、販売数量増による売上高増加影響があった他、エネルギー・添加金属価格高騰について販売価格への転嫁を進めておりますが、一方でエネルギーコスト増加や北米における棚卸資産影響の悪化等により、連結営業利益15,455百万円（同63.9％減）、連結経常利益10,449百万円（同71.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益7,330百万円（同68.4％減）となりました。」
地金価格上昇と販売数量増により増収となった一方、エネルギーコスト増加と北米における棚卸資産影響の悪化等により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期比で大幅に減少した。 - FY2023-Q2エネルギーコスト増加等で減益有価証券報告書
「連結売上高はアルミ地金価格の上昇や販売数量の増加等により、489,758百万円（前年同期比34.2％増）となりました。損益については、販売数量増による売上高増加影響があった他、エネルギー・添加金属価格高騰について販売価格への転嫁を進めておりますが、一方でエネルギーコスト増加やアルミ地金価格の上昇による棚卸資産影響の好転影響が対前年同期では縮小したことにより、連結営業利益21,472百万円（同28.1％減）、連結経常利益20,655百万円（同19.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益15,213百万円（同12.1％減）となりました。」
地金価格上昇と販売数量増により増収となった一方、エネルギーコスト増加と棚卸資産影響の好転幅縮小により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「販売数量の増加やアルミ地金価格の上昇等により、連結売上高は247,266百万円（前年同期比42.3％増）となりました。損益についても、販売数量の増加や棚卸資産影響の好転等により連結営業利益18,344百万円（同38.8％増）、連結経常利益19,931百万円（同72.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益14,204百万円（同62.0％増）となりました。」
アルミ地金価格上昇に伴う棚卸資産影響の好転と販売数量増加により、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022再掲有価証券報告書
「アルミ地金価格の上昇や販売数量の増加等により、連結売上高は782,911百万円（前期比37.4％増）となりました。損益についても、アルミ地金価格の上昇による棚卸資産影響の好転や販売数量の増加等により、連結営業利益59,520百万円（同434.1％増）、連結経常利益52,286百万円（同777.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益32,054百万円（前期は3,269百万円の損失）となりました。」
第１～３四半期に続き、地金価格上昇による棚卸資産影響の好転と販売数量増加が、通期の大幅な増益要因として記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結業績については、アルミ地金価格の上昇や販売数量の回復等により、連結売上高は562,652百万円（前年同期比38.1％増）となりました。損益についても、アルミ地金価格の上昇による棚卸資産影響の好転や販売数量の回復等により、連結営業利益42,816百万円（前年同期は3,075百万円の利益）、連結経常利益35,970百万円（前年同期は598百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益23,233百万円（前年同期は4,685百万円の損失）となりました。」
前四半期に続き、アルミ地金価格の上昇による棚卸資産影響の好転と販売数量の回復が増益要因となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q2価格上昇・販売数量回復による増益継続有価証券報告書
「連結売上高はアルミ地金価格の上昇や販売数量の回復等により、365,036百万円（前年同期比38.0％増）となりました。損益についてもアルミ地金価格の上昇による棚卸資産影響の好転や販売数量の回復等により、連結営業利益29,866百万円（前年同期は1,122百万円の損失）、連結経常利益25,784百万円（前年同期は2,609百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益17,300百万円(前年同期は5,052百万円の損失）となりました。」
前四半期に続き、アルミ地金価格上昇による棚卸資産影響の好転と販売数量回復により、前年同期の営業・経常・純損失から大幅な利益に転じた。 - FY2022-Q1価格上昇・販売回復により大幅増益有価証券報告書
「アルミ地金価格の上昇や販売数量の回復等により、連結売上高は173,783百万円（前年同期比30.4％増）となりました。損益についても、アルミ地金価格の上昇による棚卸評価関係の好転や販売数量の回復等により連結営業利益は13,211百万円（前年同期は575百万円の損失）、連結経常利益は11,556百万円（前年同期は36百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は8,769百万円（前年同期は172百万円の損失）となりました。」
アルミ地金価格上昇による棚卸評価の好転と販売数量回復により、前年同期の営業損失・親会社株主帰属四半期純損失から営業利益13,211百万円、純利益8,769百万円へ改善した。 - FY2021-Q3第3四半期累計で経常・純損失、構造改革損失を計上有価証券報告書
「損益については、販売数量の減少等により、連結営業利益3,075百万円（同45.4％減）、連結経常損失598百万円（前年同期は1,349百万円の利益）となりました。また、構造改革損失や税金費用の計上等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は4,685百万円（前年同期は560百万円の利益）となりました。」
販売数量減少により営業利益は前年同期比45.4％減となり、経常利益は598百万円の損失に転じた。構造改革損失や税金費用の計上等により、親会社株主帰属利益も4,685百万円の損失となった。 - FY2021-Q2第2四半期累計で営業・経常赤字に転落有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の影響による販売数量の減少やアルミ地金価格の下落等により、連結売上高は264,608百万円（前年同期比15.9％減）となりました。損益についても、販売数量の減少等により、連結営業損失1,122百万円（前年同期は3,428百万円の利益）、連結経常損失2,609百万円（前年同期は405百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失5,052百万円(前年同期は3,389百万円の損失）となりました。」
新型コロナウイルスによる販売数量減とアルミ地金価格下落により、売上高が前年同期比15.9％減少し、営業損失1,122百万円、経常損失2,609百万円、親会社株主帰属四半期純損失5,052百万円となった。 - FY2021-Q1新型コロナウイルスと販売数量減による営業赤字有価証券報告書
「さらにアルミ地金価格の下落等もあり、連結売上高は133,300百万円（前年同期比16.6％減）となりました。損益については、販売数量の減少等により連結営業損失は575百万円（前年同期は1,311百万円の利益）、営業外収益の計上等により連結経常利益は36百万円（前年同期は135百万円の損失）となりました。」
アルミ地金価格の下落と新型コロナウイルス感染拡大に伴う販売数量減少により、売上高が前年同期比16.6％減となり、営業損失575百万円を計上した。 - FY2020-Q3関係会社株式評価損等による減益継続有価証券報告書
「一方、損益については、棚卸評価関係が悪化したこと等により、営業利益5,632百万円（同59.5％減）、経常利益1,349百万円（同81.1％減）となりました。また、伸銅品事業売却に伴う構造改革損失の計上や、当社子会社であるUACJ Australia Pty.Ltd.が保有しているBoyne Smelters Ltd.の株式および同社に対する貸付金について評価損を計上したものの、繰延税金資産を計上したこと等により、親会社株主に帰属する四半期純利益は560百万円（同53.3％減）となりました。」
棚卸評価関係の悪化に加え、伸銅品事業売却に伴う構造改革損失とBoyne Smelters関連の株式・貸付金の評価損が発生し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期を下回った。一方、繰延税金資産の計上により親会社株主帰属利益は560百万円となった。 - FY2020-Q2構造改革損失等による第2四半期累計赤字有価証券報告書
「損益については、棚卸評価関係が悪化したこと等により、営業利益3,428百万円（同71.1％減）、経常利益405百万円（同94.6％減）、となりました。また、伸銅品事業売却に伴う構造改革損失の計上等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は3,389百万円(前年同期は2,356百万円の利益）となりました。」
棚卸評価関係の悪化により営業利益・経常利益が大幅に減少し、伸銅品事業売却に伴う構造改革損失等により親会社株主帰属四半期純損失を計上した。 - FY2020-Q1第1四半期の経常赤字・純損失有価証券報告書
「一方、損益については、棚卸評価関係が悪化したこと等により、営業利益1,311百万円（同84.7％減）、経常損失135百万円（前年同期は6,806百万円の利益）となりました。また、繰延税金負債の追加計上等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,613百万円（前年同期は2,260百万円の利益）となりました。」
棚卸評価関係の悪化と繰延税金負債の追加計上等により、営業利益が大幅に減少し、経常損失および親会社株主帰属四半期純損失を計上した。 - FY2019通期で需要急減・コスト増等により大幅減益有価証券報告書
「一方、損益については、棚卸評価関係が悪化したこと、当社の主力製品であるIT材や厚板(船舶、液晶・半導体製造装置用途)の需要が大幅に減少したこと、設備故障等の一過性要因が発生したこと及びエネルギーコストが上昇したこと等から、営業利益14,868百万円（同49.1％減）、経常利益6,201百万円（同68.0％減）となりました。」
IT材・厚板需要の大幅減少、棚卸評価悪化、設備故障、エネルギーコスト上昇が重なり、営業利益・経常利益が通期でも大幅に減少した。 - FY2019-Q3中国減速・米中貿易摩擦等による需要急減と一過性要因で減益有価証券報告書
「一方、損益については中国市場の急激な減速や米中貿易摩擦の影響等により、当社の主力製品であるIT材や液晶・半導体製造装置用厚板の需要が大幅に減少したこと、当該需要の減少に加え自然災害の影響等もありコストダウンの遅れや製造コストの増加が発生したこと、当第３四半期連結会計期間において設備故障等の一過性要因が発生したこと等から、営業利益13,917百万円（同40.3％減）、経常利益7,125百万円（同54.4％減）となりました。」
主力のIT材・液晶／半導体製造装置用厚板の需要急減に、自然災害、コストダウンの遅れ、製造コスト増、設備故障等が重なり、営業利益・経常利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「損益については、エネルギーコストの増加等により、営業利益11,867百万円（同24.9％減）、経常利益7,570百万円（同40.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益2,356百万円（同65.7％減）となりました。」
前四半期に続き、エネルギーコストの増加等が営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益の減少要因となった。 - FY2019-Q1エネルギーコスト増加等による減益有価証券報告書
「損益については、主としてエネルギーコストの増加等により、営業利益8,586百万円（同9.5％減）、経常利益6,806百万円（同12.8％減）となりました。」
地金価格上昇により売上高は増加した一方、エネルギーコストの増加等が営業利益・経常利益の減少要因として新たに記載された。 - FY2018-Q3米国税制改革の税効果が純利益を押し上げ有価証券報告書
「また、米国における税制改革法の成立に伴う持分法適用関連会社での繰延税金資産の取崩し等が発生し、持分法による投資損失が多額に発生しましたが、営業利益の伸長もあり経常利益は15,625百万円（同21.8％増）となりました。同じく米国における税制改革法の成立に伴い連結子会社の繰延税金負債の取崩しが発生し、税金費用が減少したこと等により、親会社株主に帰属する四半期純利益は10,648百万円（同126.7％増）となりました。」
地金価格上昇や棚卸評価関係の好転による増益に加え、米国税制改革法に伴う持分法投資損失の発生と、繰延税金負債・税金費用の減少が経常利益・純利益に影響した。 - FY2018-Q2地金価格上昇・棚卸評価好転による増益継続有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループの業績については、地金価格の上昇等に伴い、売上高は301,854百万円（前年同期比8.2％増）となりました。損益については、棚卸評価関係の好転やコストダウン等により、営業利益15,794百万円（同52.0％増）、経常利益12,800百万円（同73.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益6,860百万円（同216.7％増）となりました。」
前四半期に続き、地金価格の上昇と棚卸評価関係の好転が増益要因となった。営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期を上回った。 - FY2018-Q1地金価格上昇・評価好転による増益有価証券報告書
「販売数量の増加や地金価格の上昇等に伴い売上高は152,494百万円（前年同期比9.9％増）となりました。損益については、棚卸評価関係の好転や販売数量の増加、コストダウン等により、営業利益9,487百万円（同93.0％増）、経常利益7,809百万円（同99.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益4,401百万円（同217.3％増）となりました。」
前期まで減益要因として記載された地金価格下落・棚卸評価悪化とは異なり、当四半期は地金価格上昇と棚卸評価の好転が増益要因として記載されている。 - FY2017通期実績更新有価証券報告書
「一方、損益面におきましては、地金価格下落に伴う棚卸評価関係による悪化影響が前期より縮小したことやコストダウン等により、営業利益25,869百万円（同70.1％増）、経常利益19,819百万円（同65.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益8,715百万円（同70.7％増）となりました。」
地金価格下落の影響は残ったが、棚卸評価関係の悪化影響の縮小とコストダウンにより、通期の営業利益・経常利益・純利益が前期を上回った。 - FY2017-Q3四半期実績更新有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループの業績については、対前年同期での地金価格下落の影響を受け、売上高は417,179百万円（前年同期比2.5％減）となりました。損益におきましては、売上数量の増加やコストダウン等により、営業利益は17,253百万円（同46.2％増）、経常利益は12,830百万円（同47.0％増）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益については、特別利益として受取保険金を計上した前年同期を下回り、4,697百万円（同13.5％減）となりました。」
地金価格下落で売上高は減少した一方、売上数量の増加とコストダウンにより営業利益・経常利益は前年同期を上回った。親会社株主帰属四半期純利益は、前年同期の受取保険金の反動で減少した。 - FY2017-Q2四半期実績更新有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループの業績については、前年同期比での地金価格下落の影響を受け、売上高は278,863百万円（前年同期比4.3％減）となりました。損益については、地金価格下落に伴う棚卸評価関係の悪化等の影響があるものの、売上数量の増加やコストダウン等により、営業利益は10,394百万円（同16.9％増）となりました。経常利益については、米国の自動車パネル用アルミニウム材製造・販売事業の立ち上げコストの増加に伴う持分法投資損益の悪化や、戦略投資先行に伴う利息負担の増加等により、7,389百万円（同0.9％増）に留まりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益については、特別利益として受取保険金を計上した前期を下回り、2,166百万円（同50.0％減）となりました。」
地金価格下落が売上高と棚卸評価に影響した一方、売上数量の増加とコストダウンにより営業利益は増加した。米国事業の立ち上げコストと戦略投資に伴う利息負担により経常利益の改善は限定的で、親会社株主帰属利益は前年同期を下回った。 - FY2017-Q1四半期実績更新有価証券報告書
「円高による為替換算での減少や地金価格下落による影響を受け、売上高は138,753百万円（前年同期比5.6％減）となりました。損益については、地金価格下落に伴う棚卸評価関係の悪化等の影響があるものの、コストダウン等により、営業利益は4,916百万円（同6.0％増）、経常利益は3,911百万円（同5.4％増）となりました。」
当四半期は円高と地金価格下落が売上高・棚卸評価に影響した一方、コストダウン等により営業利益と経常利益は前年同期を上回った。 - FY2016初出有価証券報告書
「一方、損益面におきましては、地金価格下落に伴う棚卸評価関係による悪化や、昨年８月より一貫生産を開始したタイ王国の板圧延工場立ち上げコストの増加等の影響により、営業利益は15,212百万円（同35.8％減）、経常利益は12,010百万円（同43.7％減）となり、前期を下回る結果となりました。」
売上高は前期比0.6％増の575,735百万円だったが、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも減少した。