UACJ（5741）・リスク対処
インフレに伴うコストアップによる収益圧迫
FY2023-Q1に初出。2回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q3。直近の記載はFY2024-Q3。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加355社が書いているテーマ・逆風367社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの368件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3対処有価証券報告書
「販売数量の減少及び棚卸資産影響の悪化の影響を受けながらも、エネルギー・添加金属価格高騰等についての販売価格転嫁など価格改定の効果により、連結営業利益22,187百万円（同101.7％増）、連結税引前四半期利益13,432百万円（同118.2％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益6,793百万円（同181.6％増）となりました。」
エネルギー・添加金属価格高騰によるコスト圧力が残る中、販売価格転嫁など価格改定の効果により、前年同期比で営業利益等が改善した。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「一方、営業損益については主に北米における自動車の減産の影響やインフレに伴うコストアップ等により213百万円の損失（前年同期は158百万円の利益）となりました。」
インフレに伴うコストアップが北米自動車減産とともに加工品・関連事業の営業損失要因として実際に発生したことを、213百万円の損失とともに初めて独立したテーマとして記録する。