読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2524
百万円（経常損失）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日非連結（個別）日本基準売上高1,441百万円前年比 +127.2%
営業利益-146百万円
経常利益-2,524百万円
純利益（親会社株主帰属）-2,529百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△16.02円
売上高営業利益率-10.1%
期末の財政状態
総資産5,668百万円
うち純資産 4,701 百万円自己資本比率 82.6%前期末比 -12.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+81
投資-5,214
財務+4,873
純増減-260
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,901百万円
セグメント別売上高ニッケル事業 616,307千円（前年比 -1.5%）、クリプトアセット事業 —、不動産事業 824,464千円、教育事業 —、スマートＤＸソリューション事業 692千円、その他 —
セグメント別利益ニッケル事業 30,604千円、クリプトアセット事業 -5,030千円、不動産事業 428,228千円、教育事業 -13,338千円、スマートＤＸソリューション事業 -25,409千円、その他 —
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 非開示
配当性向0.0%
業績の増減要因
不動産事業では保有物件の売却により増収・増益となった。ニッケル事業では販売単価が低下した一方、販売数量が増加した。経常損失および当期純損失は主に暗号資産評価損の計上により拡大した。
継続企業の前提に関する記載
継続的な営業損失又は営業キャッシュ・フローのマイナスによる重要事象等の記載あり。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められず、注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象第10回新株予約権の行使による最大46,412百万円の資金調達、株式会社SDSホールディングスとの業務提携および約13億円の投資、太洋物産株式会社への約３億円の投資
減損損失784千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 784千円
減価償却費177千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数175,145,749株
期末自己株式数2,727株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 売上高 | 1,441百万円（前年比 +127.2%） |
| 営業利益 | -146百万円 |
| 経常利益 | -2,524百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2,529百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △16.02円 |
| 売上高営業利益率 | -10.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 82.6% / 前期末 95.5% |
| 総資産 | 5,668百万円 |
| 純資産 | 4,701百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 81百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,214百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4,873百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,901百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| 配当性向 | 0.0% |
| セグメント別売上高 | ニッケル事業 616,307千円（前年比 -1.5%）、クリプトアセット事業 —、不動産事業 824,464千円、教育事業 —、スマートＤＸソリューション事業 692千円、その他 — |
| セグメント別利益 | ニッケル事業 30,604千円、クリプトアセット事業 -5,030千円、不動産事業 428,228千円、教育事業 -13,338千円、スマートＤＸソリューション事業 -25,409千円、その他 — |
| 減価償却費 | 177千円 |
| 減損損失 | 784千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 784千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続的な営業損失又は営業キャッシュ・フローのマイナスによる重要事象等の記載あり。ただし、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められず、注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 第10回新株予約権の行使による最大46,412百万円の資金調達、株式会社SDSホールディングスとの業務提携および約13億円の投資、太洋物産株式会社への約３億円の投資 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 175,145,749株 |
| 期末自己株式数 | 2,727株 |
| 業績の増減要因 | 不動産事業では保有物件の売却により増収・増益となった。ニッケル事業では販売単価が低下した一方、販売数量が増加した。経常損失および当期純損失は主に暗号資産評価損の計上により拡大した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
通期業績予想業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は不動産事業における物件売却が寄与しました。経常損失および当期純損失の拡大は、主に暗号資産の評価損によるもので、資金調達の進捗や事業環境などの不確定要素が多いため次期業績予想を非開示としています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。