読む価値
64注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-2299
百万円（2027年3月期営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高211,081百万円前年比 +4.9%
営業利益11,299百万円前年比 +15.7%
経常利益13,733百万円前年比 +41.5%
純利益（親会社株主帰属）12,777百万円前年比 -31.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益384円65銭
売上高営業利益率5.4%
期末の財政状態
総資産272,376百万円
うち純資産 150,201 百万円自己資本比率 54.1%前期末比 +3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,409
投資+2,122
財務-9,662
純増減-4,131
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高20,352百万円
セグメント別売上高産業機械 売上高 18,268百万円 / 前年同期比増減 -3,944百万円 / ロックドリル 売上高 36,424百万円 / 前年同期比増減 1,420百万円 / ユニック 売上高 29,563百万円 / 前年同期比増減 479百万円 / 金属 売上高 103,067百万円 / 前年同期比増減 10,683百万円 / 電子 売上高 6,953百万円 / 前年同期比増減 407百万円 / 化成品 売上高 10,359百万円 / 前年同期比増減 532百万円 / 不動産 売上高 2,228百万円 / 前年同期比増減 156百万円
セグメント別利益産業機械 セグメント利益 1,646百万円 / 前年同期比増減 -560百万円 / ロックドリル セグメント利益 2,851百万円 / 前年同期比増減 55百万円 / ユニック セグメント利益 1,273百万円 / 前年同期比増減 295百万円 / 金属 セグメント利益 3,790百万円 / 前年同期比増減 1,371百万円 / 電子 セグメント利益 365百万円 / 前年同期比増減 240百万円 / 化成品 セグメント利益 837百万円 / 前年同期比増減 212百万円 / 不動産 セグメント利益 693百万円 / 前年同期比増減 6百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高235,700百万円（前年比 +11.7%）
営業利益9,000百万円（前年比 -20.3%）
経常利益8,700百万円（前年比 -36.7%）
親会社株主に帰属する当期純利益5,100百万円（前年比 -60.1%）
年間配当予想70円 → 80円（+14.3%）
配当性向2026年3月期 20.8% / 2027年3月期予想 50.9%
株主還元方針原則として1株当たり50円以上の年間配当金および連結自己資本総還元率3%以上を目安とする
業績の増減要因
産業機械は砕石プラント、ポンププラント、橋梁工事の出来高減少などにより減収減益。ロックドリルとユニックは海外向けを中心とする出荷増などにより増収増益。金属は海外相場の上昇により増収となり、電子・化成品は半導体関連需要の回復、販売数量の増加、販売単価の上昇などにより増収増益。不動産はオフィス空室率改善による稼働率向上で増収。持分法による投資利益の増加で経常増益となったが、投資有価証券売却益の減少、環境対策引当金繰入額および税金費用の計上により最終利益は減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2026年4月1日付で株式会社アーステクニカの株式60.0%を現金70億20百万円で取得し、連結子会社化した。発生するのれんの金額および受け入れる資産・負債の額は現時点で未確定。
特別損益の内訳特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 7,223百万円、項目 その他 / 金額 34百万円 / 特別損失 項目 環境対策引当金繰入額 / 金額 2,194百万円、項目 その他 / 金額 193百万円
減価償却費5,142百万円
受注高・受注残高100億円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数32,545,568
期末自己株式数113,815
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 211,081百万円（前年比 +4.9%） |
| 営業利益 | 11,299百万円（前年比 +15.7%） |
| 経常利益 | 13,733百万円（前年比 +41.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 12,777百万円（前年比 -31.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 384円65銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 54.1% / 前期末 50.9% |
| 総資産 | 272,376百万円 |
| 純資産 | 150,201百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,409百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,122百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -9,662百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 20,352百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 235,700百万円（前年比 +11.7%） / 営業利益 9,000百万円（前年比 -20.3%） / 経常利益 8,700百万円（前年比 -36.7%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 5,100百万円（前年比 -60.1%） |
| 年間配当予想 | 70円 → 80円（+14.3%） |
| 配当性向 | 2026年3月期 20.8% / 2027年3月期予想 50.9% |
| 株主還元方針 | 原則として1株当たり50円以上の年間配当金および連結自己資本総還元率3%以上を目安とする |
| セグメント別売上高 | 産業機械 売上高 18,268百万円 / 前年同期比増減 -3,944百万円 / ロックドリル 売上高 36,424百万円 / 前年同期比増減 1,420百万円 / ユニック 売上高 29,563百万円 / 前年同期比増減 479百万円 / 金属 売上高 103,067百万円 / 前年同期比増減 10,683百万円 / 電子 売上高 6,953百万円 / 前年同期比増減 407百万円 / 化成品 売上高 10,359百万円 / 前年同期比増減 532百万円 / 不動産 売上高 2,228百万円 / 前年同期比増減 156百万円 |
| セグメント別利益 | 産業機械 セグメント利益 1,646百万円 / 前年同期比増減 -560百万円 / ロックドリル セグメント利益 2,851百万円 / 前年同期比増減 55百万円 / ユニック セグメント利益 1,273百万円 / 前年同期比増減 295百万円 / 金属 セグメント利益 3,790百万円 / 前年同期比増減 1,371百万円 / 電子 セグメント利益 365百万円 / 前年同期比増減 240百万円 / 化成品 セグメント利益 837百万円 / 前年同期比増減 212百万円 / 不動産 セグメント利益 693百万円 / 前年同期比増減 6百万円 |
| 受注高・受注残高 | 100億円 |
| 減価償却費 | 5,142百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 7,223百万円、項目 その他 / 金額 34百万円 / 特別損失 項目 環境対策引当金繰入額 / 金額 2,194百万円、項目 その他 / 金額 193百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年4月1日付で株式会社アーステクニカの株式60.0%を現金70億20百万円で取得し、連結子会社化した。発生するのれんの金額および受け入れる資産・負債の額は現時点で未確定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 32,545,568 |
| 期末自己株式数 | 113,815 |
| 業績の増減要因 | 産業機械は砕石プラント、ポンププラント、橋梁工事の出来高減少などにより減収減益。ロックドリルとユニックは海外向けを中心とする出荷増などにより増収増益。金属は海外相場の上昇により増収となり、電子・化成品は半導体関連需要の回復、販売数量の増加、販売単価の上昇などにより増収増益。不動産はオフィス空室率改善による稼働率向上で増収。持分法による投資利益の増加で経常増益となったが、投資有価証券売却益の減少、環境対策引当金繰入額および税金費用の計上により最終利益は減益。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2026年3月期は、ロックドリル、ユニック、金属、電子、化成品、不動産が増収増益となった一方、産業機械は減収減益となった。経常利益は持分法による投資利益の増加で増益となったが、親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券売却益が前年より減少したこと、環境対策引当金繰入額などの特別損失および税金費用を計上したことにより減益となった。2027年3月期は、アーステクニカの連結化で売上高増を見込む一方、銅精鉱の買鉱条件落ち込みに伴う委託損益の悪化、当期にあった価格差益による増益要因の消失、持分法による投資利益の減少、政策保有株式の売却益の減少を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。