DOWAホールディングス（5714）・施策再掲
熱処理・工業炉事業部直轄化による商品化スピードアップ
FY2018-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2018-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業部直轄化による研究開発・商品化の迅速化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これまで研究開発部門は技術開発センターとして独立組織体制をとっていましたが、今年度から両事業部門の直轄組織とし、研究体制の変更を行いました。表面改質・熱処理関係は熱処理事業部、設備開発関係は工業炉事業部に配し、今後は顧客により近い組織で商品化のスピードアップを目指します。」
研究開発部門を両事業部門の直轄組織とする体制変更および商品化スピードアップの方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これまで研究開発部門は技術開発センターとして独立組織体制をとっていましたが、今年度から両事業部門の直轄組織とし、研究体制の変更を行いました。表面改質・熱処理関係は熱処理事業部、設備開発関係は工業炉事業部に配し、今後は顧客により近い組織で商品化のスピードアップを目指します。」
研究開発部門を両事業部門の直轄組織とする体制変更および商品化スピードアップの方針を再確認している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「これまで研究開発部門は技術開発センターとして独立組織体制をとっていましたが、今年度から両事業部門の直轄組織とし、研究体制の変更を行いました。表面改質・熱処理関係は熱処理事業部、設備開発関係は工業炉事業部に配し、今後は顧客により近い組織で商品化のスピードアップを目指します。」
研究開発部門を熱処理事業部・工業炉事業部の直轄組織へ変更し、顧客に近い体制による商品化の迅速化を目指している。