三菱マテリアル（5711）・施策再掲
電子材料生産設備の減価償却方法の定額法への変更
FY2018-Q2に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営方針策定を契機とした減価償却方法変更18社が書いているテーマ・逆風1社・追い風16社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018再掲有価証券報告書
「従来、当社及び国内連結子会社の電子材料生産設備の減価償却方法については、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。この変更は、中期経営戦略（2017-2019年度）の策定を契機に減価償却方法を検討した結果、今後生産設備が長期にわたり安定的に稼働することが見込まれ、投資効果が平均的に生ずると見込まれることから、定額法がより合理的と判断したことによるものであります。」
電子材料生産設備の定率法から定額法への変更を通期で適用し、当期の営業利益、経常利益、税引前当期純利益はそれぞれ331百万円増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「従来、当社及び国内連結子会社の電子材料生産設備の減価償却方法については、主として定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法へ変更しております。」
電子材料生産設備の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した会計方針を引き続き適用し、累計期間の利益影響は219百万円増加となっている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「従来、当社及び国内連結子会社の電子材料生産設備の減価償却方法については、主として定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法へ変更しております。この変更は、中期経営戦略（2017-2019年度）の策定を契機に減価償却方法を検討した結果、今後生産設備が長期にわたり安定的に稼働することが見込まれ、投資効果が平均的に生ずると見込まれることから、定額法がより合理的と判断したことによるものであります。」
中期経営戦略の策定を契機に、電子材料生産設備の稼働見通しと投資効果の発現を踏まえ、定率法から定額法へ変更した。変更により当第2四半期累計期間の営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益はそれぞれ134百万円増加している。