平成31年3月期を中心とする中期経営計画の数値目標
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。
- FY2020実績引用有価証券報告書
「2016年４月を起点とする３ヵ年の中期経営計画（以下「前中計」という。）では、その基本方針である「グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出」「地域別×分野別戦略による事業展開」「企業体質強化（事業基盤強化）」に基づき連結収益の最大化と財務基盤の強化に向けた数々の施策を実行し、その結果、当初設定した前中計の経営目標を概ね達成した。」
2016～2018年度の前中期経営計画を、施策を実行し経営目標を概ね達成した過去の計画として引用している。 - FY2020-Q3実績引用有価証券報告書
「2016年４月を起点とする３ヵ年の中期経営計画（以下「前中計」という。）では、その基本方針である「グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出」「地域別×分野別戦略による事業展開」「企業体質強化（事業基盤強化）」に基づき連結収益の最大化と財務基盤の強化に向けた数々の施策を実行し、その結果、当初設定した前中計の経営目標を概ね達成した。」
2016～2018年度の前中期経営計画を、施策を実行し経営目標を概ね達成した過去の計画として引用している。 - FY2020-Q1実績引用有価証券報告書
「2016年４月を起点とする３ヵ年の中期経営計画（以下「前中計」という。）では、その基本方針である「グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出」「地域別×分野別戦略による事業展開」「企業体質強化（事業基盤強化）」に基づき連結収益の最大化と財務基盤の強化に向けた数々の施策を実行し、その結果、当初設定した前中計の経営目標を概ね達成した。」
2016～2018年度の前中期経営計画を、連結収益・財務基盤の強化に一定の成果を上げ、経営目標を概ね達成した計画として引用している。 - FY2019実績引用有価証券報告書
「収益力の向上及び財務基盤の改善に一定の成果を上げた2016年４月を起点とする３ヵ年の中期経営計画の取り組みを強化・継続するとともに」
2016～2018年度の中期経営計画を、収益力・財務基盤の改善に一定の成果を上げた過去の計画として位置づけ、新計画に引き継ぐと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、グループ連携を強化することで、連結収益の最大化を図っている。」
平成30年度を最終年度とする中期経営計画の基本方針と、目標達成に向けた取組みに重要な変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、グループ一丸となって連結収益の最大化に注力している。」
平成30年度を最終年度とする中期経営計画の基本方針と、目標達成に向けた取組みに重要な変更はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画をスタートさせ、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、グループ連携を強化し、連結収益の最大化を図っている。」
平成30年度を最終年度とする中期経営計画の基本方針と、目標達成に向けた取組みに重要な変更はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中期経営計画における最終年度である平成30年度の目標値は次のとおりである。」
平成31年３月期の目標として、売上高5,000億円、営業利益320億円、経常利益310億円、親会社株主に帰属する当期純利益200億円、期末有利子負債1,600億円、D/Eレシオ１倍以下、ROCE10％超を維持している。平成30年３月期実績は売上高4,814億円、営業利益299億円、経常利益295億円、純利益180億円、有利子負債1,400億円、D/Eレシオ0.8倍、ROCE10.7％である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、平成29年３月期を初年度とする３ヵ年の中期経営計画に基づき、①グループ連携による新商品・新ビジネスモデルの創出、②地域別×分野別戦略による事業展開、③企業体質強化（事業基盤強化）を基本方針とし、中期経営計画の目標達成を目指している。」
平成30年度を最終年度とする中期経営計画の基本方針と目標達成への取組みに重要な変更はない。数値目標自体は本四半期報告書では再掲していない。 - FY2017初出有価証券報告書
「中期経営計画における最終年度である平成30年度の目標値は次のとおりである。 売上高 5,000 営業利益 320 経常利益 310 親会社株主に帰属する当期純利益 200 期末有利子負債 1,600 Ｄ／Ｅレシオ 1 倍以下 ＲＯＣＥ 10％超 ※平成29年３月期のＲＯＥは13.5％となった。今後も、10％を超える水準のＲＯＥを継続していく。」
中期経営計画の最終年度目標として、売上高5,000億円、営業利益320億円、経常利益310億円、親会社株主に帰属する当期純利益200億円、期末有利子負債1,600億円、D/Eレシオ1倍以下、ROCE10％超を掲げている。表の目標欄は平成31年3月期と表示されている。ROEについても10％超の継続を掲げている。