地震・火災・水災等による操業・資産損害
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。131社中32社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「火災、地震、水災、停電等の災害を想定して、近隣まで含めた災害発生時の対処、復旧計画、各種損害保険加入による対策、データのバックアップ体制等について、製造設備関連のみならず情報システム関連についても訓練・点検等を実施し、定期的に内容の見直しを行っておりますが、災害発生により損害を被る可能性があります。」
自然災害・操業停止リスクと、復旧計画、保険、バックアップ、訓練等による対応を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「火災、地震、水災、停電等の災害を想定して、近隣まで含めた災害発生時の対処、復旧計画、各種損害保険加入による対策、データのバックアップ体制等について、製造設備関連のみならず情報システム関連についても訓練・点検等を実施し、定期的に内容の見直しを行っているが、災害発生により損害を被る可能性がある。」
災害対策、復旧計画、保険、データバックアップ、訓練・点検を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「かねてより大地震発生の可能性が言及されてきた、東海、東南海、南海トラフの連動巨大地震に対して、当社グループとしても、保険による財務的リスクの移転、製造現場での防災対策等、重点的に対処しているが、これらの対策によって、大地震発生による損害を充分にカバーできるという保証はない。」
保険、防災対策、復旧計画等を講じつつ、巨大地震による損害可能性が残ると再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「火災、地震、水災、停電等の災害を想定して、近隣まで含めた災害発生時の対処、復旧計画、各種損害保険加入による対策、データのバックアップ体制等について、製造設備関連のみならず情報システム関連についても訓練・点検等を実施し、定期的に内容の見直しを行っているが、災害発生により損害を被る可能性がある。」
災害対策、復旧計画、保険、データバックアップ、訓練・点検を講じつつも、損害可能性が残ると再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「火災、地震、水災、停電等の災害を想定して、近隣まで含めた災害発生時の対処、復旧計画、各種損害保険加入による対策、データのバックアップ体制等について、製造設備関連のみならず情報システム関連についても訓練・点検等を実施し、定期的に内容の見直しを行っているが、災害発生により損害を被る可能性がある。」
南海トラフ等の巨大地震も想定したリスクとしている。