大型設備投資を契機とする有形固定資産の定額法への変更
FY2019-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）について、主として定額法を採用しております。」
大型設備投資を契機に変更した有形固定資産の減価償却方法について、定額法の適用を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「この変更により、従来の方法と比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ71,441千円増加しております。」
大型設備投資を契機とする有形固定資産の減価償却方法の定額法変更を通期適用し、各利益への影響額を71,441千円と報告している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「従来、当社及び連結子会社の有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法）を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
第1四半期からの定額法への変更を第3四半期にも継続適用しており、累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益への影響額は各41,722千円と報告している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「従来、当社及び連結子会社の有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法）を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
第1四半期からの定額法への変更が第2四半期にも継続適用され、累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益への影響額は各22,678千円と報告している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「従来、当社及び連結子会社の有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法）を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。この変更は、当社の中期経営計画において策定した大型の設備投資を契機に有形固定資産の減価償却の方法を再検討した結果、今後設備が長期にわたり安定的に稼働することが見込まれ、投資効果が平均的に生ずると見込まれることから、定額法がより合理的と判断したことによるものであります。この変更により、従来の方法と比べて、当第１四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ8,669千円増加しております。」
中期経営計画で策定した大型設備投資を契機に減価償却方法を再検討し、2019年第1四半期から定率法を定額法へ変更した。変更により営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益が各8,669千円増加した。