第13次中期計画(SR17)による収益性向上
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中3社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに35社。
- FY2018達成有価証券報告書
「当社グループでは、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率(ROS)10%以上などを経営目標とする『第13次中期計画(SR17)』(最終年度平成30年3月期)の達成に向け、収益の一段の向上に鋭意取り組んでまいりました。損益につきましても販売数量の増加に伴う工場操業度の改善などにより営業利益40億4百万円(同56.4%増)、経常利益40億26百万円(同58.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益28億14百万円(同58.9%増)と何れも過去最高益を更新いたしました。」
SR17の最終年度において、連結経常利益は40億26百万円となり、40億円以上の数値目標を上回った。計画の最終年度到達と過去最高益の更新を記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率(ROS)10%以上などを経営目標とする『第13次中期計画(SR17)』(最終年度平成30年3月期)の達成に向け、収益の一段の向上に鋭意取り組んでまいりました。」
連結経常利益40億円以上、ROS10%以上、平成30年3月期を最終年度とする中期計画を継続記載。達成実績ではなく、計画達成に向けた取り組みとして記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率(ROS)10%以上などを経営目標とする『第13次中期計画(SR17)』(最終年度平成30年3月期)の達成に向け、収益の一段の向上に鋭意取り組んでまいりました。」
連結経常利益40億円以上、ROS10%以上、平成30年3月期を最終年度とする中期計画を継続記載。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率(ROS)10%以上などを経営目標とする『第13次中期計画(SR17)』(最終年度平成30年3月期)の達成に向け、収益の一段の向上に鋭意取り組んでまいりました。」
連結経常利益40億円以上、ROS10%以上、平成30年3月期を最終年度とする中期計画を継続記載。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は平成30年3月期を最終年度とする『第13次中期計画(SR17)』を策定し、『精線リニューアル』のスローガンのもと、東大阪・枚方工場リニューアルや情報システムの再構築等の推進により、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率(ROS)10%以上等の経営指標の達成を掲げております。」
平成30年3月期を最終年度とする計画、連結経常利益40億円以上・ROS10%以上の目標を継続記載。工場リニューアルや情報システム再構築を達成手段として明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率(ROS)10%以上などを経営目標とする『第13次中期計画(SR17)』(最終年度平成30年3月期)の達成に向け、収益の一段の向上に鋭意取り組んでまいりました。」
連結経常利益40億円以上、ROS10%以上、平成30年3月期を最終年度とする中期計画を継続記載。達成実績は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率(ROS)10%以上などを経営目標とする『第13次中期計画(SR17)』(最終年度平成30年3月期)の達成に向け、収益の一段の向上に鋭意取り組んでまいりました。」
連結経常利益40億円以上、ROS10%以上、平成30年3月期を最終年度とする中期計画を継続記載。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率(ROS)10%以上などを経営目標とする『第13次中期計画(SR17)』(最終年度平成30年3月期)の達成に向け、収益の一段の向上に鋭意取り組んでまいりました。」
連結経常利益40億円以上、ROS10%以上、平成30年3月期を最終年度とする目標を継続して記載。具体的な達成実績は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率(ROS)10%以上などを経営目標とする『第13次中期計画(SR17)』(最終年度平成30年3月期)の達成に向け、収益の一段の向上に鋭意取り組んでまいりました。」
連結経常利益とROSの数値目標、および平成30年3月期を最終年度とする計画を初めて記録。