日本精線（5659）・施策再定義
情報システムの再構築
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「削除」で、最初の「削除」はFY2018。直近の記載はFY2022。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
情報システム・IT基盤の更新と最適化142社が書いているテーマ・逆風1社・追い風147社
日本精線がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている142社のうち14社を表示しています。上の文は142社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「健康・安全や生産性向上など働きやすい環境の整備にも注力し、管理系・営業系の新システムの稼働によるリモートワーク基盤の構築や、事業継続マネジメント(ＢＣＭ)の推進で認識した耐震対策や受配電設備等の補強を計画的に取り組みました。」
従来の情報システム再構築という表現から、管理系・営業系の新システム稼働とリモートワーク基盤構築へ具体化・再整理された。 - FY2018削除有価証券報告書
「その骨子は、「日本精線リニューアル」のスローガンのもと、高機能・独自製品の上方弾力確保及び拡販と持続的成長のための生産基盤強化により、最終年度の連結経常利益55億円、連結ROS及び同ROA10％以上等の経営目標達成を目指すものであります。」
FY2018の新たな中期計画の具体的施策列挙では、従来の情報システム再構築が再掲されていない。 - FY2017初出有価証券報告書
「『精線リニューアル』のスローガンのもと、東大阪・枚方工場リニューアルや情報システムの再構築等の推進により、連結経常利益40億円以上、連結経常利益率（ROS）10％以上等の経営指標の達成を掲げております。」
第13次中期計画の施策として、情報システムの再構築を初めて明示。計画の最終年度は平成30年3月期。