三菱製鋼（5632）・リスク顕在化
設備投資・コスト改善効果の未達による減損リスク
FY2020に初出。2回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載はFY2023。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業投資判断・投資効果乖離による減損リスク80社が書いているテーマ・逆風81社・追い風0社
三菱製鋼がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。28社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている80社のうち14社を表示しています。上の文は80社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループは、「第５経理の状況 １連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (連結損益計算書関係) ※８減損損失」に記載のとおり、当連結会計年度において減損損失(551百万円)を計上しております。」
設備投資・コスト改善効果の未達による減損リスクが、フィリピンおよびメキシコのばね製造設備を中心とする551百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「「2020中期経営計画」期間内において最適生産体制の構築のため、約150億円の設備投資を計画しています。様々な外部要因や内部要因等により、新たな設備が計画通りに立ち上がらず効果が十分に発揮されない場合や、コストを計画通り改善することができない場合、固定資産の減損損失の計上等により、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
約150億円の設備投資について、立ち上げ不調やコスト改善未達による減損リスクを明示した。実際に当年度には固定資産減損損失150億4900万円を計上している。