読む価値
76重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
110
億円（2025年度営業利益目標）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
策定売上高+8.5%
基準 1,705目標1,850億円
営業利益+100.0%
基準 55目標110億円
営業利益率+2.7pt
基準 3.3目標6%
当期純利益+127.3%
基準 22目標50億円
ROE+2.9pt
基準 5.1目標8%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか売上高 1,500（2022年度中期計画） / 営業利益 70（2022年度中期計画） / 経常利益 63（2022年度中期計画） / ROE 8%以上（2022年度中期計画） / 営業利益率 4.7%（2022年度中期計画） / ネットD/Eレシオ 0.5（2022年度中期計画） / 自己資本比率 36%（2022年度中期計画） / 投資額 150（3年間累計計画） → 売上高 1,705（2022年度実績） / 営業利益 55（2022年度実績） / 経常利益 37（2022年度実績） / ROE 5.1%（2022年度実績） / 営業利益率 3.3%（2022年度実績） / ネットD/Eレシオ 0.8（2022年度実績） / 自己資本比率 28%（2022年度実績） / 投資額 131（3年間累計実績）
投資計画の総額2023中期経営計画の3年間累計で160億円。2030年までの8年間に設備投資とM&Aで750億円の投資枠を設定。
分野別の投資額分野 成長戦略投資 / 金額 450億円 / 対象期間 2030年まで、分野 合理化・老朽更新 / 金額 300億円 / 対象期間 2030年まで、分野 人材への投資（教育、資格取得支援、福利厚生充実） / 金額 5億円 / 対象期間 中計3年間
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針配当性向は2025年度目標30%、2030年目標30%以上。DOEは非開示。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
PBR・株価に関する自己評価業績改善にもかかわらず株価が低迷し、2022年の当社PBRは0.4、PBR1倍割れと認識している。2023中期経営計画ではPBR=1倍以上を意識し、中長期的な企業価値向上を目指す。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01稼ぐ力の強化
02戦略事業の育成
03人材への投資
04サステナビリティ経営
05マージンの確保
06製造コスト削減
07製品力の強化
08製品ポートフォリオ見直し
09経営資源の投入
10新規事業創出の仕組み
11試験研究の強化
122030年に向けた取り組み
13人を活かす職場環境づくり
14人を活かす仕掛けづくり
15人材の多様性がもたらす柔軟な創造力
16カーボンニュートラルへの取り組み
17DX戦略の推進
18持続的成長と企業価値向上に向けて
19海外比率を高めて国内市場縮小リスクに備える
20国内鋼材のポートフォリオ改革で収益性を改善
21営業系DXの推進により顧客満足度を向上
22稼ぐ力の強化
23商用車用板ばねの軽量化と拡販
24精密部品の用途拡大
25事業ポートフォリオを特殊合金粉末に大きくシフト
26タイ事業（精密鋳造・メタルパーツ）の採算確保
27洋上風力発電関連機器の国産化対応
28エネルギー関連機器事業の拡大
29サーキュラーエコノミーに向けた磁選機事業の展開
セグメント別目標セグメント 特殊鋼鋼材事業 / 売上高 1,050億円 / 営業利益 68億円 / 時期 2025年度、セグメント ばね事業 / 売上高 690億円 / 営業利益 27億円 / 時期 2025年度、セグメント 素形材事業 / 売上高 105億円 / 営業利益 6億円 / 時期 2025年度、セグメント 機器装置事業 / 売上高 115億円 / 営業利益 8億円 / 時期 2025年度
非財務目標指標 エンゲージメントサーベイ / 目標値 前年以上の得点 / 時期 2025年度、指標 鋼材部門のCO2排出量 / 目標値 2013年度比で原単位10%削減 / 時期 2030年、指標 ばね部門・素形材部門・機器装置部門・運輸部門のCO2排出量 / 目標値 2013年度比で排出総量75%削減 / 時期 2030年
会社が挙げているリスク
国内市場縮小リスク
北米再建の遅れ
材料価格高騰による増加運転資金
顧客需要減によるタイ工場の生産量減少
北米MSSCでの生産混乱
内燃エンジン中心の事業からの転換リスク
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 2023中期経営計画 |
| 計画期間 | 2023年度～2025年度 |
| 計画に対する動き | 策定 |
| 売上高目標 | 1,705（2022年度実績） → 1,850（2025年度目標） |
| 営業利益目標 | 55（2022年度実績） → 110（2025年度目標） |
| 営業利益率目標 | 3.3%（2022年度実績） → 6%（2025年度目標） |
| 当期純利益目標 | 22（2022年度実績） → 50（2025年度目標） |
| ROE目標 | 5.1%（2022年度実績） → 8%（2025年度目標） |
| 配当性向・DOEの方針 | 配当性向は2025年度目標30%、2030年目標30%以上。DOEは非開示。 |
| PBR・株価に関する自己評価 | 業績改善にもかかわらず株価が低迷し、2022年の当社PBRは0.4、PBR1倍割れと認識している。2023中期経営計画ではPBR=1倍以上を意識し、中長期的な企業価値向上を目指す。 |
| 投資計画の総額 | 2023中期経営計画の3年間累計で160億円。2030年までの8年間に設備投資とM&Aで750億円の投資枠を設定。 |
| 分野別の投資額 | 分野 成長戦略投資 / 金額 450億円 / 対象期間 2030年まで、分野 合理化・老朽更新 / 金額 300億円 / 対象期間 2030年まで、分野 人材への投資（教育、資格取得支援、福利厚生充実） / 金額 5億円 / 対象期間 中計3年間 |
| セグメント別目標 | セグメント 特殊鋼鋼材事業 / 売上高 1,050億円 / 営業利益 68億円 / 時期 2025年度、セグメント ばね事業 / 売上高 690億円 / 営業利益 27億円 / 時期 2025年度、セグメント 素形材事業 / 売上高 105億円 / 営業利益 6億円 / 時期 2025年度、セグメント 機器装置事業 / 売上高 115億円 / 営業利益 8億円 / 時期 2025年度 |
| 非財務目標 | 指標 エンゲージメントサーベイ / 目標値 前年以上の得点 / 時期 2025年度、指標 鋼材部門のCO2排出量 / 目標値 2013年度比で原単位10%削減 / 時期 2030年、指標 ばね部門・素形材部門・機器装置部門・運輸部門のCO2排出量 / 目標値 2013年度比で排出総量75%削減 / 時期 2030年 |
| 重点施策 | 稼ぐ力の強化、戦略事業の育成、人材への投資、サステナビリティ経営、マージンの確保、製造コスト削減、製品力の強化、製品ポートフォリオ見直し、経営資源の投入、新規事業創出の仕組み、試験研究の強化、2030年に向けた取り組み、人を活かす職場環境づくり、人を活かす仕掛けづくり、人材の多様性がもたらす柔軟な創造力、カーボンニュートラルへの取り組み、DX戦略の推進、持続的成長と企業価値向上に向けて、海外比率を高めて国内市場縮小リスクに備える、国内鋼材のポートフォリオ改革で収益性を改善、営業系DXの推進により顧客満足度を向上、稼ぐ力の強化、商用車用板ばねの軽量化と拡販、精密部品の用途拡大、事業ポートフォリオを特殊合金粉末に大きくシフト、タイ事業（精密鋳造・メタルパーツ）の採算確保、洋上風力発電関連機器の国産化対応、エネルギー関連機器事業の拡大、サーキュラーエコノミーに向けた磁選機事業の展開 |
| 前計画の実績 | 売上高 1,500（2022年度中期計画） / 営業利益 70（2022年度中期計画） / 経常利益 63（2022年度中期計画） / ROE 8%以上（2022年度中期計画） / 営業利益率 4.7%（2022年度中期計画） / ネットD/Eレシオ 0.5（2022年度中期計画） / 自己資本比率 36%（2022年度中期計画） / 投資額 150（3年間累計計画） → 売上高 1,705（2022年度実績） / 営業利益 55（2022年度実績） / 経常利益 37（2022年度実績） / ROE 5.1%（2022年度実績） / 営業利益率 3.3%（2022年度実績） / ネットD/Eレシオ 0.8（2022年度実績） / 自己資本比率 28%（2022年度実績） / 投資額 131（3年間累計実績） |
| 認識するリスク | 国内市場縮小リスク、北米再建の遅れ、材料価格高騰による増加運転資金、顧客需要減によるタイ工場の生産量減少、北米MSSCでの生産混乱、内燃エンジン中心の事業からの転換リスク |
| 公表日 | 2023年5月18日 |
この書類が述べていない項目（7件）
ROIC目標自己株式取得の方針資本コスト計画の前提見直し・取り下げの理由対象市場の規模取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2030年のありたい姿を見定め、そこからバックキャストして中長期を見据えた経営計画を策定した。基盤事業の稼ぐ力を強化し、戦略事業を育成するとともに、財務基盤、人材、サステナビリティを強化して企業価値と持続的成長につなげるとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。