読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
50.4
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日非連結（個別）日本基準売上高956百万円前年比 +50.4%
営業利益-229百万円
経常利益-181百万円
純利益（親会社株主帰属）-182百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△103.14円
売上高営業利益率△24.0％
期末の財政状態
総資産1,290百万円
うち純資産 449 百万円自己資本比率 34.9%前期末比 +15.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-241
投資+2
財務+722
純増減+483
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高882百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,363百万円（前年比 +42.6%）
営業利益-64百万円
経常利益-52百万円
純利益-55百万円
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭（0.0%）
業績の増減要因
個人向け食品関連サービスの安定成長、企業・自治体向けサービスの大幅成長、個人向け旅行関連サービスの拡大。CtoCプラットフォームの利用生産者は約8,100人、ユーザー数は73万人を突破し、企業・自治体向けサービスでは40自治体と連携した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象第三者割当増資による新株発行。2024年1月17日に払込が完了し、普通株式62,500株を発行、割当価格の総額は60,030千円。
減価償却費1,101千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け、個人投資家向け）
期末発行済株式数2,353,050株
期末自己株式数0株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 956百万円（前年比 +50.4%） |
| 営業利益 | -229百万円 |
| 経常利益 | -181百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -182百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △103.14円 |
| 売上高営業利益率 | △24.0％ |
| 自己資本比率 | 当期末 34.9 / 前期末 19.3 |
| 総資産 | 1,290百万円 |
| 純資産 | 449百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -241百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 722百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 882百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,363百万円（前年比 +42.6%） / 営業利益 -64百万円 / 経常利益 -52百万円 / 純利益 -55百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭（0.0%） |
| 減価償却費 | 1,101千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 第三者割当増資による新株発行。2024年1月17日に払込が完了し、普通株式62,500株を発行、割当価格の総額は60,030千円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け、個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,353,050株 |
| 期末自己株式数 | 0株 |
| 業績の増減要因 | 個人向け食品関連サービスの安定成長、企業・自治体向けサービスの大幅成長、個人向け旅行関連サービスの拡大。CtoCプラットフォームの利用生産者は約8,100人、ユーザー数は73万人を突破し、企業・自治体向けサービスでは40自治体と連携した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。個人向け食品関連サービスが安定して成長し、企業・自治体向けサービスが大幅に成長したほか、個人向け旅行関連サービスも拡大したためです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。