日本鋳造（5609）・施策再掲
感染リスク対策を講じた供給責任・生産継続
FY2020に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス下の製品供給維持と事業継続178社が書いているテーマ・逆風49社・追い風126社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている178社のうち14社を表示しています。上の文は178社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、素形材部門において、新型コロナウイルス感染症拡大による原油価格の下落を受け、油井管圧延用鋳鋼品の需要が減少したことに加え、鋳鉄連続鋳造材等の需要は減少したものの、半導体製造装置向け及び大型鉱山機械向け鋳鋼品やエンジニアリング部門への影響は限定的で生産活動に大きな影響は生じていません。」
新型コロナウイルス感染症拡大下でも、半導体製造装置向け・大型鉱山機械向け鋳鋼品やエンジニアリング部門への影響は限定的で、生産活動に大きな影響は生じていないとの説明が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、素形材部門において、新型コロナウイルス感染症拡大による原油価格の下落を受け、油井管圧延用鋳鋼品の需要が減少したことに加え、鋳鉄連続鋳造材等の需要は減少したものの、半導体製造装置向け及び大型鉱山機械向け鋳鋼品やエンジニアリング部門への影響は限定的で生産活動に大きな影響は生じていません。」
新型コロナウイルス感染症拡大下でも、生産活動に大きな影響を生じさせず、顧客への供給を継続する従来の対応が確認されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは新型コロナウイルス感染症に係る緊急事態宣言発出以降もお客様への供給責任を果たすため、従前どおり生産活動を継続しています。」
新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言発出後も、顧客への供給責任を理由として従前どおり生産活動を継続する対応が初めて記載されている。