経営環境の変動に耐える財務体質の構築
FY2016に初出。34回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。30社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026重要指標の通期実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は2.6％（前期 4.3％）、総資産経常利益率は1.9％（前期3.3％）であり、自己資本比率43.2％（前期 42.6％）となりました。」
重要な経営指標について、売上高経常利益率と総資産経常利益率は前期から低下した一方、自己資本比率は42.6％から43.2％へ上昇した。 - FY2026-H1自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は42.3％（前連結会計年度末は42.6％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の42.6％から42.3％となった。 - FY2025重要指標の通期実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は4.3％（前期 2.8％）、総資産経常利益率は3.3％（前期2.1％）であり、自己資本比率42.6％（前期 38.3％）となりました。」
重要な経営指標について、売上高経常利益率、総資産経常利益率、自己資本比率のいずれも前期から上昇した。 - FY2025-H1自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は41.1％（前連結会計年度末は38.4％）となりました。」
重要な経営指標としている自己資本比率は、前連結会計年度末の38.4％から当中間期末の41.1％へ上昇した。 - FY2024重要指標の通期実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は2.8％（前期 2.7％）、総資産経常利益率は2.1％（前期2.2％）であり、自己資本比率38.4％（前期 36.4％）となりました。」
重要な経営指標について、売上高経常利益率は2.8％、総資産経常利益率は2.1％、自己資本比率は38.4％となった。 - FY2024-Q3自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は38.0％（前連結会計年度末は36.4％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の36.4％から当第3四半期末の38.0％へ上昇した。 - FY2024-Q2自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は38.8％（前連結会計年度末は36.4％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の36.4％から38.8％へ上昇した。 - FY2024-Q1自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の36.4％から38.5％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の36.4％から当第1四半期末の38.5％となった。 - FY2023重要指標の通期実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は2.7％（前期 0.4％）、総資産経常利益率は2.2％（前期0.3％）であり、自己資本比率36.4％（前期 35.3％）となりました。」
重要な経営指標である売上高経常利益率、総資産経常利益率、自己資本比率を通期実績として開示し、3指標はいずれも前期から上昇した。 - FY2023-Q3自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は35.3％（前連結会計年度末は35.3％）となりました。」
自己資本比率は当第3四半期末も35.3％で、前連結会計年度末と同じ水準となった。 - FY2023-Q2自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は35.3％（前連結会計年度末は35.3％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末と同じ35.3％となった。 - FY2023-Q1自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の35.3％から35.2％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の35.3％から当第1四半期末の35.2％となった。 - FY2022重要指標の通期実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は0.4％（前期 2.1％）、総資産経常利益率は0.3％（前期1.4％）であり、自己資本比率35.3％（前期 38.8％）となりました。」
重要指標の通期実績として、売上高経常利益率0.4％、総資産経常利益率0.3％、自己資本比率35.3％を開示した。いずれも前期から低下している。 - FY2022-Q3自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が増加したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の38.8％から36.2％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の38.8％から第3四半期末の36.2％へ低下した。 - FY2022-Q2自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が増加したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の38.8％から37.7％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の38.8％から第2四半期末の37.7％となった。 - FY2022-Q1自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の38.8％から38.1％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の38.8％から当第1四半期末の38.1％となった。 - FY2021-Q3自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が減少したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の37.8％から39.3％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の37.8％から当第3四半期末の39.3％へ上昇した。 - FY2021-Q1自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が減少したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の37.8％から39.5％となりました。」
重要な経営指標としている自己資本比率は、前連結会計年度末の37.8％から当第1四半期末の39.5％へ上昇した。 - FY2020重要指標の通期実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は1.8％（前期 5.4％）、総資産経常利益率は1.3％（前期4.5％）であり、自己資本比率37.8％（前期 36.4％）となりました。」
重要指標の通期実績として、売上高経常利益率1.8％、総資産経常利益率1.3％、自己資本比率37.8％を開示している。前2指標は低下し、自己資本比率は上昇した。 - FY2020-Q3自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が減少したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の36.4％から38.2％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の36.4％から当第3四半期末の38.2％へ上昇した。 - FY2020-Q2自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が減少したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の36.4％から38.3％となりました。」
自己資本比率は、前連結会計年度末の36.4％から当第2四半期末の38.3％へ変化した。 - FY2020-Q1自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が減少したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の36.4％から36.8％となりました。」
重要な経営指標としている自己資本比率は、前連結会計年度末の36.4％から当第1四半期末の36.8％へ変化した。 - FY2019-Q3自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が減少したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の34.5％から36.4％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の34.5％から当第3四半期末の36.4％へ上昇した。 - FY2019-Q2自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が減少したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の34.5％から36.1％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の34.5％から当第2四半期末の36.1％へ上昇した。 - FY2019-Q1自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、総資産が減少したことにより、自己資本比率は、前連結会計年度末の34.5％から36.4％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の34.5％から当第1四半期末の36.4％へ上昇した。 - FY2018重要指標の実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は5.8％（前期 9.2％）、総資産経常利益率は5.0％（前期 8.1％）であり、自己資本比率34.4％（前期 39.3％）となりました。」
重要な経営指標について、当連結会計年度の売上高経常利益率5.8％、総資産経常利益率5.0％、自己資本比率34.4％を開示し、いずれも前期から低下した。 - FY2018-Q3自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の39.3％から35.0％となりました。」
重要な経営指標としている自己資本比率について、前連結会計年度末の39.3％から当第3四半期末の35.0％へ変化したと記載している。 - FY2018-Q2自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の39.3％から37.0％となりました。」
重要な経営指標としている自己資本比率について、前連結会計年度末の39.3％から当第2四半期末の37.0％へ変化したと記載している。 - FY2018-Q1自己資本比率を更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の39.3％から35.7％となりました。」
重要な経営指標としている自己資本比率について、前連結会計年度末の39.3％から当第1四半期末の35.7％へ変化したと記載している。 - FY2017管理指標を明示有価証券報告書
「株主価値の拡大を図るという観点から、売上高経常利益率、総資産経常利益率及び自己資本比率を重要な経営指標と位置づけ、ともに継続的な改善を図ることにより、企業価値の向上を目指します。」
財務体質の構築という従来の方針に加え、売上高経常利益率、総資産経常利益率、自己資本比率を重要指標として明示した。数値目標自体は記載していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新たに制定した新経営理念を具現化すべく策定した「第５次３ヵ年計画」の諸施策を着実に実行し、強固な企業体質の実現とより一層の企業価値の増大を図ってまいります。」
第5次3カ年計画の着実な実行を通じて、強固な企業体質と企業価値の増大を目指す方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新たに制定した新経営理念を具現化すべく策定した「第５次３ヵ年計画」の諸施策を着実に実行し、強固な企業体質の実現とより一層の企業価値の増大を図ってまいります。」
第5次3カ年計画の着実な実行を通じ、強固な企業体質と企業価値の増大を目指す方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社は本年12月に創業100周年を迎えるにあたり、これまで築いてきた礎をもとに更なる100年を目指すスタートの３ヵ年とするため、新たに制定した新経営理念を具現化すべく策定した「第５次３ヵ年計画」の諸施策を着実に実行し、強固な企業体質の実現とより一層の企業価値の増大を図ってまいります。」
第5次3カ年計画の着実な実行を通じて、強固な企業体質と企業価値の実現を目指す方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営環境の波に対して抵抗力のある財務体質を構築します。」
財務体質の更なる強化を、第5次3カ年計画における信頼創造の取組みとして示している。