保有株式の時価下落リスク
FY2018に初出。13回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
虹技がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。42社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「固定資産は、152億2千万円となり、前連結会計年度末に比べ18億4百万円増加いたしました。これは、主として投資有価証券が8億3千3百万円、機械装置及び運搬具が6億3千7百万円増加したことなどによります。」
投資有価証券は連結貸借対照表上3,477百万円から4,311百万円へ833百万円増加した。市場価格の変動を受ける資産残高を更新しているが、時価下落の発生は記載されていない。 - FY2026-H1投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「投資有価証券 3,477 3,751」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の3,477百万円から当中間期末の3,751百万円へ増加した。 - FY2025投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「投資有価証券 ※1 3,565 ※1 3,477」
連結貸借対照表上の投資有価証券残高は前期末3,565百万円から3,477百万円へ減少した。非上場株式の売却や政策保有株式の銘柄数減少も開示されている。 - FY2025-H1投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「投資有価証券 3,565 3,338」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の3,565百万円から当中間期末の3,338百万円へ減少した。 - FY2024-Q3投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「固定資産は、130億7百万円となり、前連結会計年度末に比べ5億5千9百万円増加いたしました。これは、主として投資その他の資産が6億8千3百万円増加したことなどによります。」
固定資産は前連結会計年度末比5億59百万円増加し、投資その他の資産が6億83百万円増加した。貸借対照表上の投資有価証券残高は3,095百万円となった。 - FY2024-Q2投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「投資有価証券 2,389 3,135」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の2,389百万円から当第2四半期末の3,135百万円へ746百万円増加した。保有株式の時価変動に関する残高を更新している。 - FY2024-Q1投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「固定資産は、127億5千7百万円となり、前連結会計年度末に比べ3億8百万円増加いたしました。これは、主として投資有価証券が2億9千5百万円増加したことなどによります。」
投資有価証券が前連結会計年度末から2億95百万円増加し、固定資産の増加要因となった。保有株式の時価下落リスクが発生したことを示す記載ではない。 - FY2023投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「固定資産は、124億4千8百万円となり、前連結会計年度末に比べ2億8千6百万円増加いたしました。これは、主として投資有価証券が3億9千9百万円増加したことなどによります。」
投資有価証券は前連結会計年度末の1,990百万円から2,389百万円へ399百万円増加した。保有株式の時価変動が固定資産の変動要因として開示されている。 - FY2023-Q3投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「投資有価証券 1,990 2,089」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の1,990百万円から当第3四半期末の2,089百万円となり、99百万円増加した。 - FY2022投資有価証券残高を更新有価証券報告書
「固定資産は、121億6千1百万円となり、前連結会計年度末に比べ1億6百万円減少いたしました。これは、主として投資有価証券が1億2千9百万円減少したことなどによります。」
投資有価証券が前連結会計年度末から129百万円減少し、固定資産の減少要因となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これは、主として投資有価証券が5億1千8百万円、有形固定資産が1億1千万円減少したことなどによります。」
保有株式の時価下落等により投資有価証券が5億18百万円減少し、保有株式の時価下落リスクが資産減少として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「これは、主として株価下落に伴い投資有価証券が2億1百万円減少したことなどによります。」
株価下落に伴い投資有価証券が2億1百万円減少し、保有株式の時価下落リスクが実際の資産減少として現れている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、取引先との関係維持や事業拡大のため、上場及び非上場の株式を保有しておりますが、将来の市況または投資先企業の今後の業績動向により、当社が保有する株式の時価または実質価額が著しく下落した場合、業績に影響を与える可能性があります。」
政策保有株式の時価または実質価額の著しい下落が業績に影響する可能性を、独立した事業等のリスクとして記載している。