読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-3.3
％（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年１月１日～2024年12月31日非連結（個別）日本基準売上高1,223百万円前年比 -3.3%
営業利益-398百万円
経常利益-392百万円
純利益（親会社株主帰属）-394百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△100.21円
売上高営業利益率-32.6
期末の財政状態
総資産1,342百万円
うち純資産 633 百万円自己資本比率 47.2%前期末比 -10.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-498
投資-37
財務-17
純増減-552
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高668百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,513百万円（前年比 +23.7%）
営業利益-333百万円
経常利益-331百万円
純利益-334百万円
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭（0.0%）
業績の増減要因
点検ソリューションは大型導入の未伸長と販売単価の減少、教育ソリューションは教育プログラム構築の遅れ、物流ソリューションは政府研究開発等の国プロ案件、ネクストソリューションは開発の選別・集中とAPI提供終了によるサービス終了が主な要因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別損失 0千円
減価償却費48,284千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無開催 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数3,939,051株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年１月１日～2024年12月31日 |
| 売上高 | 1,223百万円（前年比 -3.3%） |
| 営業利益 | -398百万円 |
| 経常利益 | -392百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -394百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △100.21円 |
| 売上高営業利益率 | -32.6 |
| 自己資本比率 | 当期末 47.2 / 前期末 57.6 |
| 総資産 | 1,342百万円 |
| 純資産 | 633百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -498百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -37百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -17百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 668百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,513百万円（前年比 +23.7%） / 営業利益 -333百万円 / 経常利益 -331百万円 / 純利益 -334百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭（0.0%） |
| 減価償却費 | 48,284千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別損失 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 開催 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 3,939,051株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 点検ソリューションは大型導入の未伸長と販売単価の減少、教育ソリューションは教育プログラム構築の遅れ、物流ソリューションは政府研究開発等の国プロ案件、ネクストソリューションは開発の選別・集中とAPI提供終了によるサービス終了が主な要因。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。点検ソリューションでは大型導入が伸びず販売単価が減少し、教育ソリューションでは実務に繋がる教育プログラム構築の遅れが影響しました。一方、物流ソリューションは政府研究開発などの国プロ案件で増収となりました。ネクストソリューションは開発の選別・集中や、API提供終了による清掃サービス終了の影響で減収となりました。また、実証実験フェーズから社会実装フェーズへの移行が会社想定より緩やかに進んでいるとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。