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決算5575Globee情報通信・サービスその他

2026年5月期 通期決算短信〔日本基準〕(非連結)

2026年5月期は、有料会員や法人向け販売の伸長により、売上高が24.9%増の2,045百万円、営業利益が7.5%増の442百万円となった。2027年5月期は、売上高2,450百万円、営業利益620百万円を見込んでいる。

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%(売上高の前期比増加率)
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この期間の実績

通期2025年6月1日〜2026年5月31日非連結(個別)日本基準
売上高2,045百万円前年比 +24.9%
営業利益442百万円前年比 +7.5%
経常利益447百万円前年比 +9.7%
純利益(親会社株主帰属)318百万円前年比 +12.9%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益62.77円
売上高営業利益率21.6%
期末の財政状態
総資産2,580百万円
うち純資産 1,087 百万円自己資本比率 42.1%前期末比 +1.9pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+658
投資-196
財務-256
純増減+206

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,360百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,450百万円(前年比 +19.8%)
営業利益620百万円(前年比 +40.2%)
経常利益620百万円(前年比 +38.4%)
純利益420百万円(前年比 +32.1%)
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因

「abceed」のサービス改善、コンテンツの拡充と販売拡大に注力し、有料会員数の獲得を図った。Proプラン半額キャンペーンによる新規有料会員の獲得、企業向け販売の好調、営業人員の拡充と体制強化が寄与した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費117,771千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト・機関投資家向け)
期末発行済株式数5,116,869株
期末自己株式数192,500株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2025年6月1日〜2026年5月31日
売上高2,045百万円(前年比 +24.9%)
営業利益442百万円(前年比 +7.5%)
経常利益447百万円(前年比 +9.7%)
親会社株主に帰属する当期純利益318百万円(前年比 +12.9%)
1株当たり当期純利益62.77円
売上高営業利益率21.6%
自己資本比率当期末 42.1% / 前期末 40.2%
総資産2,580百万円
純資産1,087百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー658百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-196百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-256百万円
現金及び現金同等物期末残高1,360百万円
通期業績予想売上高 2,450百万円(前年比 +19.8%) / 営業利益 620百万円(前年比 +40.2%) / 経常利益 620百万円(前年比 +38.4%) / 純利益 420百万円(前年比 +32.1%)
年間配当予想0円 → 0円
減価償却費117,771千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト・機関投資家向け)
期末発行済株式数5,116,869株
期末自己株式数192,500株
業績の増減要因「abceed」のサービス改善、コンテンツの拡充と販売拡大に注力し、有料会員数の獲得を図った。Proプラン半額キャンペーンによる新規有料会員の獲得、企業向け販売の好調、営業人員の拡充と体制強化が寄与した。
この書類が述べていない項目(10件)
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

「abceed」のサービス改善、コンテンツ拡充、販売拡大に注力した。有料会員数はProプラン半額キャンペーンによる新規獲得が寄与し、企業向け販売も好調に推移したほか、営業人員の拡充と体制強化も法人向け販売に寄与した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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