Ridge−i（5572）・リスク顕在化
プラットフォーマーからのマーケティング案件減少によりデジタルマーケティング事業が減収減益となる
FY2026-H1に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2026-H1。直近の記載はFY2026。
4記載
1年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
マーケティング事業の減収減益5社が書いているテーマ・逆風16社・追い風0社
Ridge−iがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「デジタルマーケティング事業におきましては、売上高が1,182,095千円（前期比10.0％減）、セグメント利益が40,420千円（前期比66.7％減）となり、そのサービス別の売上高は、大手企業からの広告制作や運用などが増加した一方でプラットフォーマーからの受注が減少し」
プラットフォーマーからの受注減少が通期でも確認され、デジタルマーケティング事業は減収減益となった。その後、同事業を行う子会社は売却された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「大手企業からの広告制作や運用などが増加した一方でプラットフォーマーからの受注が減少しソーシャルメディアマーケティングの売上高は352,329千円、音楽制作配信サービスの売上高は159,383千円となりました。」
プラットフォーマーからの受注減少が実際に発生し、デジタルマーケティング事業は売上高511,713千円（前期比30.2％減）、セグメント利益15,488千円（前期比84.3％減）となった。