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新日本電工(5563)・施策再掲

両社の経営資源を活用した収益力・競争力の強化

FY2016-Q2に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q3。

15記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q2 – FY2017-Q3再掲FY2018-Q2 – FY2020-Q32016: 220162017: 220172018: 320182019: 320192020: 320202021: 22021
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直近の記載が「再掲」なのは、ほかに49社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの212件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「「既存ビジネスの強化」では、抜本的な生産構造改革による収益の安定化(合金鉄事業)、CASE関連需要拡大や5G需要の本格化による電池・電子材料、電子部品関連材料の需要増に応じた供給力の積極的増強(機能材料事業)、パーフェクトリサイクルによる循環型社会への貢献(環境事業)、クリーンな再生エネルギーの更なる創出・利用促進(電力事業)に取り組み、各事業の競争力向上と収益力最大化を追求してまいります。」

    両社の経営資源統合を中心とした従来の表現から第8次中期経営計画へ移行後も、各コア事業の強化を通じて競争力・収益力を高める方針を継続している。
  2. FY2020再定義有価証券報告書

    「第8次中期経営計画では、10年後へつながる成長基盤の確立”4Cores+Growth”を基本方針とし、主要課題として「既存ビジネスの強化」、「新規ビジネスへの挑戦」、「事業環境変化に適応する強い企業体質の構築」の3つに取り組み、」

    従来の両社経営資源の完全統合・相乗効果から、第8次中期経営計画の「4Cores+Growth」と強い企業体質の構築を軸とする表現へ計画の重点を組み替えている。
  3. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携させ、相乗効果を早期にフルに発揮させる。」

    経営資源の一体化・連携と相乗効果の発揮を第7次中期経営計画の基本方針として再掲している。
  4. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携させ、相乗効果を早期にフルに発揮させる。」

    経営資源の完全な一体化・連携と相乗効果の発揮を継続方針として再掲している。
  5. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携させ、相乗効果を早期にフルに発揮させる。」

    経営資源の完全な一体化・連携と相乗効果の発揮を継続方針として再掲している。
  6. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「2.人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携させ、相乗効果を早期にフルに発揮させる。」

    人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携し、相乗効果を発揮させる方針を再掲している。
  7. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携させ、相乗効果を早期にフルに発揮させる。」

    経営資源の完全な一体化・連携と相乗効果の発揮を第7次中期経営計画の基本方針として再掲している。
  8. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携させ、相乗効果を早期にフルに発揮させる。」

    経営資源の完全な一体化・連携と相乗効果の発揮を継続方針として再掲している。
  9. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携させ、相乗効果を早期にフルに発揮させる。」

    経営資源の完全な一体化・連携と相乗効果の発揮を、第7次中期経営計画の基本方針として再掲している。
  10. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携させ、相乗効果を早期にフルに発揮させる。」

    両社の経営資源を完全に一体化・連携し、統合効果を発揮させる方針を第7次中期経営計画の基本方針として再掲している。
  11. FY2017引き上げ有価証券報告書

    「第7次中期経営の基本方針『「4Cores」 + 将来につながる企業存立基盤の確立』2.人材・資金・設備・技術・情報などの経営資源を完全に一体化・連携させ、相乗効果を早期にフルに発揮させる。」

    両社の経営資源を活用する従来方針から、人材・資金・設備・技術・情報を完全に一体化・連携させ、早期に相乗効果を発揮するという、より広範かつ明確な約束へ強めている。計画の実行期間は2018年~2020年。
  12. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「これまでに新日本電工と中央電気工業が築き上げてきた経営資源を最大限に活用して、収益力・競争力の強化に結び付けてまいります。両社の叡智を結集し、総合力を高め更なる飛躍を目指してまいります。」

    両社の経営資源・知見を活用して収益力、競争力、総合力を高める方針を再掲している。
  13. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「これまでに新日本電工と中央電気工業が築き上げてきた経営資源を最大限に活用して、収益力・競争力の強化に結び付けてまいります。両社の叡智を結集し、総合力を高め更なる飛躍を目指してまいります。」

    両社の経営資源・知見を活用して収益力、競争力、総合力を高める方針を再掲している。
  14. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「これまでに新日本電工と中央電気工業が築き上げてきた経営資源を最大限に活用して、収益力・競争力の強化に結び付けてまいります。両社の叡智を結集し、総合力を高め更なる飛躍を目指してまいります。」

    両社の経営資源・知見を活用して収益力、競争力、総合力を高める方針を再掲している。
  15. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「これまでに新日本電工と中央電気工業が築き上げてきた経営資源を最大限に活用して、収益力・競争力の強化に結び付けてまいります。両社の叡智を結集し、総合力を高め更なる飛躍を目指してまいります。」

    完全統合に際し、両社の経営資源・知見の結集を収益力、競争力、総合力の向上手段としている。
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