読む価値
63注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-62.2
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年１月１日〜2023年３月31日連結日本基準売上高20,719百万円前年比 +4.8%進捗 26.6%
営業利益1,394百万円前年比 -62.2%
経常利益537百万円前年比 -86.8%進捗 13.4%
純利益（親会社株主帰属）146百万円前年比 -95.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益1.06円
期末の財政状態
総資産100,352百万円
うち純資産 66,369 百万円自己資本比率 66.1%前期末比 +0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高合金鉄事業 15,870百万円、機能材料事業 2,710百万円、環境事業 1,574百万円、電力事業 200百万円
セグメント別利益合金鉄事業 547百万円、機能材料事業 48百万円、環境事業 44百万円、電力事業 -68百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高78,000百万円（前年比 -1.7%）
営業利益非開示
経常利益4,000百万円（前年比 -61.4%）
親会社株主に帰属する当期純利益3,000百万円（前年比 -62.3%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 78,000百万円 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 → 4,000百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 → 3,000百万円
年間配当予想17円 → 7円
業績の増減要因
国際製品市況は下落したが円安で売上高は増加した。一方、燃料市況高騰による電力コストの上昇、原材料使用価格の上昇、製品市況の下落などにより利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（該当なし）
重要な後発事象自己株式の消却。2023年４月14日に9,784,895株を消却し、消却後の発行済株式総数は137,146,672株、自己株式数は2,000株。
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 224百万円 / 特別損失 固定資産除却損 21百万円、関係会社株式売却損 47百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数146,931,567
期末自己株式数9,786,895
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年１月１日〜2023年３月31日 |
| 売上高 | 20,719百万円（前年比 +4.8%） |
| 営業利益 | 1,394百万円（前年比 -62.2%） |
| 経常利益 | 537百万円（前年比 -86.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 146百万円（前年比 -95.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 1.06円 |
| 自己資本比率 | 当期末 66.1 / 前期末 65.9 |
| 総資産 | 100,352百万円 |
| 純資産 | 66,369百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 78,000百万円（前年比 -1.7%） / 営業利益 非開示 / 経常利益 4,000百万円（前年比 -61.4%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 3,000百万円（前年比 -62.3%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 78,000百万円 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 → 4,000百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 非開示 → 3,000百万円 |
| 年間配当予想 | 17円 → 7円 |
| セグメント別売上高 | 合金鉄事業 15,870百万円、機能材料事業 2,710百万円、環境事業 1,574百万円、電力事業 200百万円 |
| セグメント別利益 | 合金鉄事業 547百万円、機能材料事業 48百万円、環境事業 44百万円、電力事業 -68百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 224百万円 / 特別損失 固定資産除却損 21百万円、関係会社株式売却損 47百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（該当なし） |
| 重要な後発事象 | 自己株式の消却。2023年４月14日に9,784,895株を消却し、消却後の発行済株式総数は137,146,672株、自己株式数は2,000株。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 146,931,567 |
| 期末自己株式数 | 9,786,895 |
| 業績の増減要因 | 国際製品市況は下落したが円安で売上高は増加した。一方、燃料市況高騰による電力コストの上昇、原材料使用価格の上昇、製品市況の下落などにより利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国際製品市況は下落したものの、為替が円安傾向で推移したため売上高は増加した。一方、燃料市況高騰による電力コストの上昇、原材料使用価格の上昇、製品市況の下落などが減益要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。