コスト合理化による利益改善
FY2019-Q1に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
- FY2025価格改定を加えた利益改善施策を推進有価証券報告書
「営業利益は価格改定やコスト合理化などを推進しましたが前期に比べ178百万円減益の466百万円（前期比27.7％減）となりました。」
従来のコスト合理化に加えて価格改定を推進したと説明しているが、営業利益は前期比27.7％減となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「営業利益は主力製品である半導体・ＦＰＤ製造装置関連製品のコスト合理化等により、前期比16百万円増益の645百万円（前期比2.6％増）となりました。」
コスト合理化等を、売上減少下で営業利益を増加させた要因として通期でも再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「主力製品である半導体およびＦＰＤ（有機ＥＬ・液晶）製造装置関連の売上高は前年同期比で同程度となりましたが、営業利益はコスト合理化に努めたことや製品構成などにより増益とすることが出来ました。」
コスト合理化と製品構成を、主力製品の売上高が前年同期比で同程度となる中で営業利益を増益とした要因として引き続き説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当初より主力製品である半導体・ＦＰＤ（液晶・有機ＥＬ）製造装置関連は調整局面に入るものと予想しており、売上高は前年同期比で減収となりましたが、営業利益はコスト合理化に努めたことや製品構成などにより若干の減益に留めることが出来ました。」
コスト合理化と製品構成を、売上減収下で営業利益の減益幅を抑えた要因として引き続き説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当初より主力製品である半導体・ＦＰＤ（液晶・有機ＥＬ）製造装置関連は調整局面に入るものと予想しており、売上高は前年同期比で減収となりましたが、損益面ではコスト合理化に努めたことに加え、製品構成や雇用調整助成金収入などにより若干増益となりました。」
コスト合理化を継続し、製品構成や雇用調整助成金収入とともに、減収下での営業利益・経常利益等の増益要因として説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社も徹底した固定費削減などに努めて参りましたが、前期と比べ大幅な減収減益となりました。」
固定費削減の努力を継続したと説明しているが、通期では減収減益となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら、幸いにも新型コロナウイルスの影響はなく、固定費削減の努力の結果、当初計画はオーバー達成することが出来ました。」
固定費削減の努力が当初計画のオーバー達成につながったと、具体的な計画対比の結果を説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、コスト合理化などを行ってまいりましたが、売上高の減少に伴い営業利益、経常利益、当期純利益ともに減益となりました。」
コスト合理化を継続しているとしつつ、売上高減少に伴い営業利益、経常利益、当期純利益はいずれも減益となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は前年同期に比べ、コスト合理化に加え、たな卸資産評価損の戻入などもあり13百万円増益の571百万円（前年同期比2.3％増）となりました。」
コスト合理化を、たな卸資産評価損の戻入などとともに営業利益増加の要因として再度明示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は前年同期に比べ、コスト合理化に加え、たな卸資産評価損の戻入23百万円もあり４百万円増益の393百万円（前年同期比1.1％増）となりました。」
コスト合理化を、たな卸資産評価損の戻入23百万円とともに営業利益増加の要因として再度明示している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「営業利益は前年同期に比べ、増収とコスト合理化に加え、たな卸資産評価損の戻入36百万円もあり51百万円増益の236百万円（前年同期比27.5％増）」
増収およびたな卸資産評価損の戻入36百万円と並べて、コスト合理化を営業利益増加の要因として初めて明示している。