主原料の供給途絶による生産遅延・販売機会損失
FY2017に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「これらの供給元企業が、災害等の事由により、当社グループの必要とする数量を予定通り供給できない場合、生産遅延、販売機会損失等が発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
主原料の供給元で災害等が発生した場合の生産遅延・販売機会損失リスクが再確認されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらの供給元企業が、災害等の事由により、当社グループの必要とする数量を予定通り供給できない場合、生産遅延、販売機会損失等が発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
グループ外の供給元から調達する主原料の供給不足が、生産遅延・販売機会損失につながるリスクとして再確認されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの供給元企業が、災害等の事由により、当社グループの必要とする数量を予定通り供給できない場合、生産遅延、販売機会損失等が発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
グループ外の供給元から調達する主原料の供給不足が、生産遅延・販売機会損失につながるリスクとして再確認されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの供給元企業が、災害等の事由により、当社グループの必要とする数量を予定通り供給できない場合、生産遅延、販売機会損失等が発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
グループ外の供給元から調達する主原料の災害等による供給不足リスクが再確認されている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「原材料メーカー各社、流通各社はじめ関係各社の皆様に多大なご協力をいただき、当社板橋工場製品の供給を早期に回復・維持できる体制を構築することは出来ました」
板橋工場火災後、原材料メーカーや流通各社の協力により、製品供給を早期に回復・維持できる体制を構築したと記載されている。供給途絶による販売機会損失への対応が進んでいる。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの供給元企業が、災害等の事由により、当社グループの必要とする数量を予定通り供給できない場合、生産遅延、販売機会損失等が発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
グループ外の供給元から調達する主原料の供給途絶が、生産遅延・販売機会損失につながるリスクとして再掲されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの供給元企業が、災害等の事由により、当社グループの必要とする数量を予定通り供給できない場合、生産遅延、販売機会損失等が発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
グループ外の供給元から調達する主原料について、災害等による供給不足が生産遅延・販売機会損失につながるリスクが再掲されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらの供給元企業が、災害等の事由により、当社グループの必要とする数量を予定通り供給できない場合、生産遅延、販売機会損失等が発生し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
グループ外の供給元から調達する主原料について、災害等による供給不足が生産遅延・販売機会損失につながるリスクを明示している。