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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
220
百万円（売上高の前期比減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高21,337百万円前年比 -1.0%
営業利益1,263百万円前年比 -2.6%
経常利益1,384百万円前年比 -2.8%
純利益（親会社株主帰属）974百万円前年比 -12.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益129.44円
売上高営業利益率5.9%
期末の財政状態
総資産34,793百万円
うち純資産 27,569 百万円自己資本比率 79.2%前期末比 -1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,846
投資-476
財務-211
純増減+2,159
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,323百万円
セグメント別売上高
特殊鋼事業18,98389.0%
不動産賃貸事業2,35311.0%
セグメント別利益
特殊鋼事業16913.4%
不動産賃貸事業1,09386.6%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高22,600百万円（前年比 +5.9%）
営業利益1,380百万円（前年比 +9.2%）
経常利益1,480百万円（前年比 +6.9%）
純利益1,170百万円（前年比 +20.1%）
年間配当予想26円 銭 → 35円 銭
配当性向当期実績 20.1% / 次期予想 22.5%
株主還元方針当面の間は連結配当性向20％以上を目安として業績に連動した配当を実施
業績の増減要因
特殊鋼事業は部品メーカーの在庫調整で販売量が前年を下回ったが、販売価格の値上げや原価低減活動で増益。不動産賃貸事業は商業施設の新規出店工事で増収となったが、修繕費用等の増加で減益。政策保有株式等の売却益387百万円と精密加工事業の減損損失534百万円を計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失534,696千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 387,399千円、受取弁済金 20,910千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 40,000千円、減損損失 534,696千円、その他 30,580千円
減価償却費855,786千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数7,550,000株
期末自己株式数21,141株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 21,337百万円（前年比 -1.0%） |
| 営業利益 | 1,263百万円（前年比 -2.6%） |
| 経常利益 | 1,384百万円（前年比 -2.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 974百万円（前年比 -12.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 129.44円 |
| 売上高営業利益率 | 5.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 79.2% / 前期末 80.3% |
| 総資産 | 34,793百万円 |
| 純資産 | 27,569百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,846百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -476百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -211百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,323百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 22,600百万円（前年比 +5.9%） / 営業利益 1,380百万円（前年比 +9.2%） / 経常利益 1,480百万円（前年比 +6.9%） / 純利益 1,170百万円（前年比 +20.1%） |
| 年間配当予想 | 26円 銭 → 35円 銭 |
| 配当性向 | 当期実績 20.1% / 次期予想 22.5% |
| 株主還元方針 | 当面の間は連結配当性向20％以上を目安として業績に連動した配当を実施 |
| セグメント別売上高 | 特殊鋼事業 18,983百万円 / 不動産賃貸事業 2,353百万円 |
| セグメント別利益 | 特殊鋼事業 169百万円 / 不動産賃貸事業 1,093百万円 |
| 減価償却費 | 855,786千円 |
| 減損損失 | 534,696千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 387,399千円、受取弁済金 20,910千円 / 特別損失 投資有価証券評価損 40,000千円、減損損失 534,696千円、その他 30,580千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動は無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 7,550,000株 |
| 期末自己株式数 | 21,141株 |
| 業績の増減要因 | 特殊鋼事業は部品メーカーの在庫調整で販売量が前年を下回ったが、販売価格の値上げや原価低減活動で増益。不動産賃貸事業は商業施設の新規出店工事で増収となったが、修繕費用等の増加で減益。政策保有株式等の売却益387百万円と精密加工事業の減損損失534百万円を計上。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。特殊鋼事業では部品メーカーの在庫調整により販売量が前年を下回ったが、販売価格の値上げや原価低減活動により利益は前年を上回った。不動産賃貸事業では商業施設の新規出店工事により売上高が増加した一方、施設の修繕費用等の増加により利益が減少した。また、政策保有株式等の売却による特別利益387百万円と、特殊鋼事業の精密加工事業における減損損失534百万円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。