読む価値
59注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-36.2
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高21,557百万円前年比 +8.4%
営業利益1,297百万円前年比 -36.2%
経常利益1,424百万円前年比 -33.5%
純利益（親会社株主帰属）1,118百万円前年比 -3.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益148.53円
売上高営業利益率6.0%
期末の財政状態
総資産32,708百万円
うち純資産 26,271 百万円自己資本比率 80.3%前期末比 -0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+665
投資-1,119
財務-212
純増減-666
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,138百万円
セグメント別売上高特殊鋼事業 19,213,898千円、不動産賃貸事業 2,343,860千円
セグメント別利益特殊鋼事業 156,839千円、不動産賃貸事業 1,140,499千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高22,300百万円（前年比 +3.4%）
営業利益960百万円（前年比 -26.0%）
経常利益1,050百万円（前年比 -26.3%）
純利益750百万円（前年比 -32.9%）
年間配当予想33円／株 → 20円／株（-39.4%）
配当性向22.2%
株主還元方針当面の間は連結配当性向20％以上を目安として業績に連動した配当を実施
業績の増減要因
特殊鋼事業は原材料価格上昇分の販売価格への転嫁で増収となったが、電力・副資材等の価格高騰を十分に転嫁できず減益。不動産賃貸事業は店舗改装工事等の減少で減収となったが、安定的な収益確保により増益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 計上なし
減価償却費747,089千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数7,550,000株
期末自己株式数21,096株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 21,557百万円（前年比 +8.4%） |
| 営業利益 | 1,297百万円（前年比 -36.2%） |
| 経常利益 | 1,424百万円（前年比 -33.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,118百万円（前年比 -3.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 148.53円 |
| 売上高営業利益率 | 6.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 80.3% / 前期末 81.1% |
| 総資産 | 32,708百万円 |
| 純資産 | 26,271百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 665百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,119百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -212百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,138百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 22,300百万円（前年比 +3.4%） / 営業利益 960百万円（前年比 -26.0%） / 経常利益 1,050百万円（前年比 -26.3%） / 純利益 750百万円（前年比 -32.9%） |
| 年間配当予想 | 33円／株 → 20円／株（-39.4%） |
| 配当性向 | 22.2% |
| 株主還元方針 | 当面の間は連結配当性向20％以上を目安として業績に連動した配当を実施 |
| セグメント別売上高 | 特殊鋼事業 19,213,898千円、不動産賃貸事業 2,343,860千円 |
| セグメント別利益 | 特殊鋼事業 156,839千円、不動産賃貸事業 1,140,499千円 |
| 減価償却費 | 747,089千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 7,550,000株 |
| 期末自己株式数 | 21,096株 |
| 業績の増減要因 | 特殊鋼事業は原材料価格上昇分の販売価格への転嫁で増収となったが、電力・副資材等の価格高騰を十分に転嫁できず減益。不動産賃貸事業は店舗改装工事等の減少で減収となったが、安定的な収益確保により増益。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。特殊鋼事業では原材料価格の上昇分を販売価格に転嫁したことで売上高が増加した一方、電力や副資材などの価格高騰による費用増を販売価格へ十分転嫁できず利益が減少した。不動産賃貸事業では商業施設の店舗改装工事などの減少により売上高は減少したが、安定的に収益を確保し利益は増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。