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決算5484東北特殊鋼鉄鋼・非鉄

2022年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

第2四半期累計の売上高は前年同期比35.3%増、営業利益は168.6%増となり、業績が大幅に改善した。年間配当予想は前期実績の16円から26円に増える見込み。

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この期間の実績

中間期(第2四半期)2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準
売上高9,756百万円前年比 +35.3%進捗 51.1%
営業利益1,143百万円前年比 +168.6%進捗 57.2%
経常利益1,147百万円前年比 +107.8%進捗 57.4%
純利益(親会社株主帰属)843百万円前年比 +116.4%進捗 58.1%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益111.99円
期末の財政状態
総資産30,420百万円
うち純資産 24,973 百万円自己資本比率 82.1%前期末比 +1.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+840,148
投資-62,601
財務-68,829
純増減+708,718

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高6,112,723千円
セグメント別売上高
特殊鋼事業8,55787.7%+2,382.0%
不動産賃貸事業1,19912.3%+161.0%
セグメント別利益
特殊鋼事業57550.3%+624.0%
不動産賃貸事業56849.7%+93.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高19,100百万円(前年比 +18.0%)
営業利益2,000百万円(前年比 +48.4%)
経常利益2,000百万円(前年比 +29.9%)
純利益1,450百万円(前年比 +239.5%)
年間配当予想16円 → 26円(+62.5%)
業績の増減要因

特殊鋼事業では部品不足が顕在化する前の旺盛な注文を受け、耐熱鋼および磁性材を中心に販売量が前年同四半期実績を大幅に上回った。半導体産業向け販売が堅調で、不動産賃貸事業も新型コロナウイルス感染症拡大前の水準まで回復した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし(継続企業の前提に関する注記に「該当事項はありません」)

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示 / 注記 重要な子会社の異動は無
減価償却費344,158千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数7,550,000
期末自己株式数21,071
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2021年4月1日〜2021年9月30日
売上高9,756百万円(前年比 +35.3%)
営業利益1,143百万円(前年比 +168.6%)
経常利益1,147百万円(前年比 +107.8%)
親会社株主に帰属する当期純利益843百万円(前年比 +116.4%)
1株当たり当期純利益111.99円
自己資本比率当期末 82.1 / 前期末 81.1
総資産30,420百万円
純資産24,973百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー840,148千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-62,601千円
財務活動によるキャッシュ・フロー-68,829千円
現金及び現金同等物期末残高6,112,723千円
通期業績予想売上高 19,100百万円(前年比 +18.0%) / 営業利益 2,000百万円(前年比 +48.4%) / 経常利益 2,000百万円(前年比 +29.9%) / 純利益 1,450百万円(前年比 +239.5%)
年間配当予想16円 → 26円(+62.5%)
セグメント別売上高セグメント 特殊鋼事業 / 売上高 8,557百万円 / 前年同期比 2,382百万円増、セグメント 不動産賃貸事業 / 売上高 1,199百万円 / 前年同期比 161百万円増
セグメント別利益セグメント 特殊鋼事業 / セグメント利益 575百万円 / 前年同期比 624百万円増、セグメント 不動産賃貸事業 / セグメント利益 568百万円 / 前年同期比 93百万円増
減価償却費344,158千円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし(継続企業の前提に関する注記に「該当事項はありません」)
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示 / 注記 重要な子会社の異動は無
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数7,550,000
期末自己株式数21,071
業績の増減要因特殊鋼事業では部品不足が顕在化する前の旺盛な注文を受け、耐熱鋼および磁性材を中心に販売量が前年同四半期実績を大幅に上回った。半導体産業向け販売が堅調で、不動産賃貸事業も新型コロナウイルス感染症拡大前の水準まで回復した。
この書類が述べていない項目(9件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

特殊鋼事業では旺盛な注文を受け、耐熱鋼・磁性材を中心に販売量が前年同期を大幅に上回った。半導体産業向けの販売が堅調で、不動産賃貸事業も新型コロナウイルス感染症拡大前の水準まで回復した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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