役員退職慰労金・投資有価証券評価損の発生
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
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- FY2024再掲有価証券報告書
「投資有価証券売却益 ― 109」
前年にはなかった投資有価証券売却益109百万円の計上が通期でも確認され、固定資産除却損は12百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券売却益 ― 109」
投資有価証券売却益109百万円の計上が続いている。前年同四半期累計期間には計上されていない。 - FY2024-Q2投資有価証券売却益の再発有価証券報告書
「投資有価証券売却益 ― 109」
前年同四半期累計期間には計上されていなかった投資有価証券売却益109百万円を、当第2四半期連結累計期間に特別利益として計上している。 - FY2023-Q3特別損益構成の縮小有価証券報告書
「特別利益 固定資産売却益 0 0 投資有価証券売却益 174 ― 特別利益合計 174 0 特別損失 固定資産除却損 54 14 投資有価証券売却損 0 ― 投資有価証券評価損 17 ― 事業譲渡損 69 ― 特別損失合計 141 14」
前年同四半期に計上された投資有価証券売却益174百万円、投資有価証券評価損17百万円、事業譲渡損69百万円等は当四半期には計上されず、固定資産除却損も54百万円から14百万円へ減少している。 - FY2022固定資産除却損・事業譲渡損の計上有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券の売却益がありましたが、固定資産除却損や連結子会社における自転車関連商品の販売にかかる事業の事業譲渡損等の計上もあり、43億20百万円（前年同期比74.4％増）となりました。」
投資有価証券売却益174百万円に加え、固定資産除却損115百万円、投資有価証券売却損15百万円、事業譲渡損69百万円を計上し、特別損益の構成が変化している。 - FY2022-Q3自転車事業譲渡損等の発生と売却益増加有価証券報告書
「投資有価証券売却益 148 174 特別損失 固定資産除却損 3 54 投資有価証券売却損 ― 0 投資有価証券評価損 ― 17 事業譲渡損 ― 69」
投資有価証券売却益は174百万円となる一方、固定資産除却損54百万円、投資有価証券評価損17百万円、事業譲渡損69百万円を計上しており、特別損益の構成が変化している。 - FY2022-Q2投資有価証券売却益の継続有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は投資有価証券の売却益もあり22億９百万円（前年同四半期比141.6％増）となりました。」
投資有価証券売却益の計上が続き、当第２四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純利益の要因となっている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「投資有価証券売却益 ― 165」
前年までの投資有価証券売却益の計上に続き、当第１四半期連結累計期間にも165百万円の売却益を特別利益として計上している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券売却益 ― 148」
投資有価証券評価損・売却損を計上していた過去の局面から売却益を計上する状態が続き、当第3四半期連結累計期間には148百万円の投資有価証券売却益を計上している。 - FY2021-Q2評価損から売却益へ変化有価証券報告書
「投資有価証券売却益 ― 142」
前年同四半期に投資有価証券評価損5百万円を計上していたのに対し、当第２四半期連結累計期間は評価損の計上がなく、投資有価証券売却益142百万円を特別利益として計上している。 - FY2020投資有価証券評価損の大幅増加有価証券報告書
「投資有価証券評価損 ― 124」
投資有価証券評価損を124百万円計上し、四半期時点の少額計上から通期で大幅に増加している。投資有価証券売却損4百万円も計上している。 - FY2020-Q3評価損から売却損へ変化有価証券報告書
「投資有価証券売却損 ― 4」
過去に投資有価証券評価損を計上していたのに対し、当第3四半期累計期間は投資有価証券売却損4百万円を特別損失として計上している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 ― 5」
投資有価証券評価損5百万円を当第2四半期連結累計期間の特別損失として計上しており、前四半期に続く評価損の計上を確認できる。 - FY2020-Q1投資有価証券評価損の再発有価証券報告書
「投資有価証券評価損 ― 6」
前年同四半期には計上されていなかった投資有価証券評価損6百万円を、当四半期に特別損失として計上している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益は、耐震対策費用等により、34億10百万円（前年同期比8.0％減）となりました。」
役員退職慰労金等が発生した過年度の説明から、当年度は耐震対策費用等が純利益の減少要因となったとの説明を継続している。 - FY2019-Q3耐震対策費用へ変化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、耐震対策費用等により、26億82百万円（前年同四半期比4.1％減）となりました。」
過年度に発生した役員退職慰労金等がなくなった後、当第3四半期では耐震対策費用等が親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として記載されている。 - FY2018新たな減損損失への置換有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益は、自転車販売子会社の減損損失の発生がありましたが、前連結会計年度に発生した役員退職慰労金等がなくなったため、37億７百万円（前年同期比66.8％増）の大幅増益となりました。」
前年度に発生した役員退職慰労金等はなくなった一方、当年度は自転車販売子会社で42百万円の減損損失が発生したと説明している。従来の特別損失要因から別の損失要因へ記述対象が変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、27億96百万円（前年同四半期比64.7％増）と大幅増となりましたが、これは前年同四半期に発生した役員退職慰労金等がなくなったためであります。」
前年同四半期に発生した役員退職慰労金等が当四半期にはなくなったことを、親会社株主に帰属する四半期純利益の増加要因として引き続き説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、17億80百万円（前年同四半期比124.0％増）と大幅増となりましたが、これは前年同四半期に発生した役員退職慰労金等がなくなったためであります。」
前年同四半期に発生した役員退職慰労金等が当四半期にはなくなったことを、純利益の増加要因として引き続き説明している。 - FY2018-Q1前年発生の特別損失消失有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、８億92百万円（前年同四半期比490.4％増）と大幅増となりましたが、これは前年同四半期に発生した役員退職慰労金等がなくなったためであります。」
前年同四半期に発生した役員退職慰労金等が当四半期にはなくなり、親会社株主に帰属する四半期純利益が大幅に増加したと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、役員退職慰労金の発生により16億97百万円(前年同四半期連結累計期間比20.9％増) にとどまりました。」
役員退職慰労金355百万円が引き続き特別損失として発生している一方、前四半期に記載された投資有価証券評価損は当期間の特別損失には含まれていない。 - FY2017-Q2評価損は消失し退職慰労金は継続有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、役員退職慰労金の発生により７億95百万円(前年同四半期連結累計期間比20.1％減) にとどまりました。」
当第２四半期連結累計期間では役員退職慰労金355百万円が発生した一方、前四半期に記載された投資有価証券評価損は当期間の特別損失には含まれていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益は、役員退職慰労金・投資有価証券評価損の発生により１億51百万円(前年同四半期比77.4％減)にとどまりました。」
役員退職慰労金355百万円と投資有価証券評価損62百万円を特別損失として計上し、親会社株主に帰属する四半期純利益が151百万円となったと説明している。