監査法人の名称変更
FY2019-Q1に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026継続監査期間53年有価証券報告書
「継続監査期間 53年」
EY新日本有限責任監査法人による継続監査期間を53年と記載している。 - FY2025継続監査期間52年有価証券報告書
「継続監査期間 52年」
EY新日本有限責任監査法人による継続監査期間を52年と記載している。 - FY2024継続監査期間51年有価証券報告書
「継続監査期間 51年」
EY新日本有限責任監査法人による継続監査期間を51年と記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間(令和５年10月１日から令和５年12月31日まで)及び第３四半期連結累計期間(令和５年４月１日から令和５年12月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第3四半期の四半期レビューを継続して受けている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間(令和５年７月１日から令和５年９月30日まで)及び第２四半期連結累計期間(令和５年４月１日から令和５年９月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第2四半期の四半期レビューを継続して受けている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期連結会計期間(令和５年４月１日から令和５年６月30日まで)及び第１四半期連結累計期間(令和５年４月１日から令和５年６月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第1四半期の四半期レビューを継続して受けていることを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間(令和４年10月１日から令和４年12月31日まで)及び第３四半期連結累計期間(令和４年４月１日から令和４年12月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第3四半期の四半期レビューを継続して受けている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間(令和４年７月１日から令和４年９月30日まで)及び第２四半期連結累計期間(令和４年４月１日から令和４年９月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第2四半期の四半期レビューを継続して受けている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期連結会計期間(令和４年４月１日から令和４年６月30日まで)及び第１四半期連結累計期間(令和４年４月１日から令和４年６月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第1四半期の四半期レビューを継続して受けている。 - FY2022継続監査期間49年有価証券報告書
「継続監査期間 49年」
EY新日本有限責任監査法人による継続監査期間を49年と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期連結会計期間(令和３年４月１日から令和３年６月30日まで)及び第１四半期連結累計期間(令和３年４月１日から令和３年６月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第1四半期の四半期レビューを受けていることを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間(平成31年４月１日から令和元年12月31日まで)及び第３四半期連結累計期間(平成31年４月１日から令和元年12月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による監査体制を継続しており、継続監査期間は48年と記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間(令和２年10月１日から令和２年12月31日まで)及び第３四半期連結累計期間(令和２年４月１日から令和２年12月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第3四半期の四半期レビューを受けていることを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間(令和２年７月１日から令和２年９月30日まで)及び第２四半期連結累計期間(令和２年４月１日から令和２年９月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第2四半期の四半期レビューを受けていることを再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期連結会計期間(令和２年４月１日から令和２年６月30日まで)及び第１四半期連結累計期間(令和２年４月１日から令和２年６月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第1四半期の四半期レビューを受けていることを再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間(平成31年４月１日から令和元年12月31日まで)及び第３四半期連結累計期間(平成31年４月１日から令和元年12月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による監査・レビュー体制を継続している。年間の継続監査期間は47年と記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間(令和元年10月１日から令和元年12月31日まで)及び第３四半期連結累計期間(平成31年４月１日から令和元年12月31日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第3四半期の四半期レビューを受けていることを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間(令和元年７月１日から令和元年９月30日まで)及び第２四半期連結累計期間(平成31年４月１日から令和元年９月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による第2四半期の四半期レビューを受けていることを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第１四半期連結会計期間(平成31年４月１日から令和元年６月30日まで)及び第１四半期連結累計期間(平成31年４月１日から令和元年６月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。」
EY新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けていることを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の会計監査業務に係る補助者は、公認会計士11名、会計士試験合格者等４名、その他５名であります。」
EY新日本有限責任監査法人による会計監査体制を記載しており、前年からの監査法人名称変更後の体制を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、従来、当社が監査証明を受けている新日本有限責任監査法人は、平成30年７月１日に名称を変更し、EY新日本有限責任監査法人となりました。」
監査法人の名称変更について、四半期レビューの説明で再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、従来、当社が監査証明を受けている新日本有限責任監査法人は、平成30年７月１日に名称を変更し、EY新日本有限責任監査法人となりました。」
監査法人の名称変更について、監査レビューの説明でも再確認している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「なお、従来、当社が監査証明を受けている新日本有限責任監査法人は、平成30年７月１日に名称を変更し、EY新日本有限責任監査法人となりました。」
従来の新日本有限責任監査法人が平成30年7月1日付でEY新日本有限責任監査法人へ名称変更したことを記載している。