生産技術・設備技術・新製品開発による競争力強化と用途開発
FY2016に初出。33回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026研究開発費増加有価証券報告書
「研究開発活動は、鉄鋼関連事業において需要家ニーズに即した新商品開発に取り組んでおります。また生産技術・設備技術並びに操業プロセスにおける自動化技術など現事業分野における市場競争力の強化に資する問題に取り組んでおります。なお、研究開発費総額は、40百万円であります。」
研究開発の対象は従来どおり新商品、生産・設備技術、自動化技術である一方、研究開発費総額は前年度の32百万円から40百万円へ増加している。 - FY2026-H1研究開発費増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は25百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の内容に重要な変更はない一方、研究開発費は前年中間期の15百万円から25百万円へ増加した。 - FY2025研究開発費の減少継続有価証券報告書
「研究開発活動は、鉄鋼関連事業において需要家ニーズに即した新商品開発に取り組んでおります。また生産技術・設備技術並びに操業プロセスにおける自動化技術など現事業分野における市場競争力の強化に資する問題に取り組んでおります。なお、研究開発費総額は、24百万円であります。」
研究開発の対象は従来どおり新商品、生産・設備技術、自動化技術である一方、研究開発費総額は前年度32百万円から24百万円へ減少している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は15百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を15百万円と開示している。 - FY2024研究開発費減少継続有価証券報告書
「研究開発活動は、鉄鋼関連事業において需要家ニーズに即した新商品開発に取り組んでおります。また生産技術・設備技術並びに操業プロセスにおける自動化技術など現事業分野における市場競争力の強化に資する問題に取り組んでおります。なお、研究開発費総額は、32百万円であります。」
研究開発の対象は従来どおり新商品、生産・設備技術、自動化技術である一方、研究開発費総額は前年度42百万円から32百万円へ減少している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は24百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費24百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再掲し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を18百万円と開示している。 - FY2023研究開発費減少有価証券報告書
「なお、研究開発費総額は、42百万円であります。」
研究開発活動の対象は前年までと同様に新商品開発、生産・設備技術、自動化技術とされている一方、研究開発費総額は42百万円と開示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は30百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を30百万円と開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を21百万円と開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当第1四半期の研究開発費は13百万円である。 - FY2022再掲有価証券報告書
「研究開発活動は、鉄鋼関連事業において需要家ニーズに即した新商品開発に取り組んでおります。また生産技術・設備技術並びに操業プロセスにおける自動化技術など現事業分野における市場競争力の強化に資する問題に取り組んでおります。」
需要家ニーズに即した新商品開発、生産・設備技術、自動化技術による競争力強化の研究開発方針を再掲している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を34百万円と開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再掲し、研究開発費21百万円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「研究開発活動は、鉄鋼関連事業において需要家ニーズに即した新商品開発に取り組んでおります。また生産技術・設備技術並びに操業プロセスにおける自動化技術など現事業分野における市場競争力の強化に資する問題に取り組んでおります。なお、研究開発費総額は、73百万円であります。」
需要家ニーズに即した新商品開発、生産・設備技術、自動化技術による競争力強化を維持している。研究開発費総額は73百万円と開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は50百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再掲し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を50百万円と開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「研究開発活動は、鉄鋼関連事業において需要家ニーズに即した新商品開発に取り組んでおります。また生産技術・設備技術並びに操業プロセスにおける自動化技術など現事業分野における市場競争力の強化に資する問題に取り組んでおります。」
新商品開発、生産・設備技術、自動化技術による競争力強化という研究開発方針を再掲している。研究開発費総額は120百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は99百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第3四半期累計期間の研究開発費99百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は84百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費84百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を11百万円と開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究開発は、鉄鋼関連事業において生産技術・設備技術並びに新製品開発など現事業分野における市場競争力の強化を中心に取り組み、さらに、鋼材の用途開発による事業分野の拡大にも努めております。また、操業プロセスにおける自動化技術にも取り組んでおります。」
従来の生産・設備技術、新製品開発、鋼材用途開発に加え、操業プロセスの自動化技術への取り組みを記載している。研究開発費総額は51百万円。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は38百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、研究開発費38百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は29百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、研究開発費29百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを記載し、研究開発費18百万円を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究開発は、鉄鋼関連事業において生産技術・設備技術並びに新製品開発など現事業分野における市場競争力の強化を中心に取り組み、さらに、鋼材の用途開発による事業分野の拡大にも努めております。また、その他事業の開発にも取り組んでおります。なお、研究開発費総額は、７千万円であります。」
生産・設備技術、新製品、鋼材用途、その他事業の開発という研究開発方針を維持し、研究開発費70百万円を開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は５千５百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、第３四半期連結累計期間の研究開発費を55百万円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は39百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、研究開発費39百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を18百万円と開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「研究開発は、鉄鋼関連事業において生産技術・設備技術並びに新製品開発など現事業分野における市場競争力の強化を中心に取り組み、更に、鋼材の用途開発による事業分野の拡大にも努めております。また、その他事業の開発にも取り組んでおります。なお、研究開発費総額は、１億２千７百万円であります。」
生産・設備技術、新製品開発、鋼材用途開発、その他事業の開発という研究開発方針を維持し、研究開発費127百万円を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は１億３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、研究開発費103百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は49百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を49百万円と開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費を21百万円と開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発は、鉄鋼関連事業において生産技術・設備技術並びに新製品開発など現事業分野における市場競争力の強化を中心に取り組み、更に、鋼材の用途開発による事業分野の拡大にも努めております。」
既存分野の市場競争力強化に加え、鋼材用途の開発による事業分野拡大を研究開発の方向としている。