収益認識に関する会計基準の適用準備
FY2018に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに90社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「これら製品等の販売については、製品等の引渡し時点において顧客が当該製品等に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品等の引渡し時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後の会計処理を継続し、製品等の引渡し時点で収益を認識している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これら製品等の販売については、製品等の引渡し時点において顧客が当該製品等に対する支配を獲得し、履行義務が充足されると判断していることから、製品等の引渡し時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後の会計処理を継続し、製品等の引渡し時点で収益を認識している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当期は売上高215百万円減少、営業損失207百万円増加など、適用による影響額を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。 これにより、従来は営業外費用に計上しておりました売上割引については、売上高から減額しております。 この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は154百万円減少し、売上原価は１百万円減少し、営業外費用は152百万円減少し、営業利益は153百万円減少し、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ１百万円減少しております。」
収益認識会計基準の適用後の会計処理を継続し、当第3四半期累計期間では売上高154百万円減少、営業利益153百万円減少など適用による影響額を示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準等を当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用し、収益認識方法を変更した。適用準備から適用段階へ移行している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準について、2022年3月期の期首から適用予定であり、影響額は評価中とする扱いを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準について、2022年3月期の期首から適用予定であり、影響額は評価中とする扱いを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準について、2022年3月期の期首から適用予定であり、影響額は評価中とする扱いを継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 平成30年３月30日）、「収益認識に関する会計基準の適用指針」 （企業会計基準適用指針第30号 平成30年３月30日）」
収益認識に関する新会計基準について、平成34年3月期の期首から適用予定であり、影響額は評価中としている。